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Dell EMC

アジア太平洋および日本(APJ)地域マーケティング担当シニア バイスプレジデント

カリン ブラニガン(Karinne Brannigan)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

数多くの研究調査から、女性とテクノロジーの組み合わせは高い能力を発揮することが確認されています。事実、女性に指導的役割を担わせることは企業の収益にプラスの効果をもたらすことが実証されています。なぜでしょうか。それは、トップのポジションに男性と女性の両方を置くことは多様性を受け入れるオープンな企業文化を醸成し、このような企業文化は収益を生み出す強力な基盤になるからであると考えられます。

 

国際会計事務所のグラントソントンが発行した「Women in Business(女性経営幹部)」(2017年3月)レポートによると、世界の企業で女性の上級管理職が占める割合は、2016年から2017年の12カ月で24%から25%へ1%上昇しており、過去5年間では4%上昇しています。ただし、その一方で女性の上級管理職がまったくいないという企業も、2016年の33%から2017年の34%へと同じく1%上昇しています。正しい方向にむけて変化していくことは素晴らしいことです。調査によって女性管理職の価値が実証されれば、このような変化のペースを上げることでさらに高い価値を得ることができるでしょう。

 

多様性のある職場は多才で主体性があり、男女両方のリーダーがエンパワメント、説明責任、謙虚さ、勇気をもって自身のスタッフの能力を最大限に引き出すことができます。多様性は性別の違いだけに限定されるものではありませんが、真にオープンな職場づくりをしようとしている企業にとって、男女の平等な機会は間違いなく最初に手をつけるべき分野の1つです。

 

女性は、管理職への昇進を妨げていたこれまでの壁を壊し、テクノロジーの世界で男性社員と肩を並べて目覚しい成果をあげています。彼女たちの存在は、テクノロジー関連のキャリアパスは男性のみに開かれているという固定観念を打ち砕いています。また、女性ならではの感性やスキルセットが、テクノロジーの分野では価値を発揮できないというこれまでの通説を一掃することにつながっています。また、女性にもテクノロジー分野で成功する機会があり、熱意があるなら投資する価値があるということを、それほどテクノロジーに精通していない女性が認識し、その行動を促す役割も果たしています。

 

世界的に見て、テクノロジー分野で働こうとしている女性と男性の間には大きな格差があることを私はよく知っています。そして、この問題はテクノロジー業界に限らずあらゆる分野に存在しています。これらの格差の背景には、何世代にもわたり発展してきた社会的、心理的、制度的な要因があります。このテーマは、個人として、またプロフェッショナルとしてもとても共感できる話題です。なぜなら、私たちは女性管理職としてより多様性を受け入れるオープンな職場づくりに大きく貢献することができるからです。

 

ただし、女性管理職が少ない問題を単独で解決することはできません。男女の管理職の数に偏りがある現状は短期間で打開できる問題ではなく、数世代を経て変化していきます。しかしながら、私たちも早い時期にテクノロジー分野への女性の積極的な参加を促すプログラムに時間と資金を投資することで、問題の解消にむけて貢献することができます。

 

テクノロジー分野の内外でキャリアのオプションとゴールを考えている若年層の女性は、まず自己分析を行った後に業界研究を行うと良いでしょう。以下は私の経験に基づくアドバイスです。

 

  1. テクノロジー分野に情熱と関心を持つことができる場合にのみ、このキャリアを選ぶこと。テクノロジー業界は、私たちが生きている世界を文字通り変革するすばらしい業界です。
  2. 若い女性は、プログラミングに人生を捧げなくてもテクノロジー分野で成功を収め、インパクトあるキャリアを築くことができると知ることが重要です。たとえソフトウェア主導の時代であっても、コードを書く以外の仕事でテクノロジー部門に付加価値をもたらす方法はいくらでもあります。例えば私は、マーケティングですばらしいソリューション ポートフォリオを提供しています。
  3. 一般的に、カスタマー サービスやエンジニアリングの分野で活躍する女性が増えるほど、提供するテクノロジー ソリューションはより堅牢でより細やかな気の利いたものになります。女性の脳や人としての経験は男性とは根本的に異なっているため、直観的かつ哲学的に、男女の強みをうまく活かすことで、開発チームや製品チームがより強力になることはほとんどの人が同意するでしょう。
  4. メンターを見つけること ―― 自らの経験を伝え、進む道を示してくれる存在を見つけることはすばらしいことです。ただし、注意すべきことは、プロとして成長するという目的のためだけにメンターを見つけるのではなく、あくまでも1人のプロフェッショナルな人間として成長するためのメンターを見つけるように意識することです。
  5. 次の言葉を常に忘れないでください ―― 成果や結果に男も女も関係ありません。

 

デルは、多様なバックグラウンドを持つ人材の供給ルートを確立・維持する上で、会社は大きな役割を担うと考えています。社内の研修や多様性を活かし一体化を醸成するプログラムによって、従業員は常にIT業界のトレンドの先端を行くことができるだけでなく、男女平等な職場づくりにおける無意識のバイアス(偏見・先入観)を克服することができます。2010年、デルは女性起業家の国際的な成長と事業拡張に必要なテクノロジー、資本、ネットワークを活用するための基盤として、Dell Women’s Entrepreneur Network (DWEN)を創設しました。毎年開催される『DWEN Summit』では、同じ意識を持った女性たちがベスト プラクティスを共有するとともにコラボレーションを通じたビジネス チャンスの構築、国際的な事業拡張にむけた調査、ビジネスの成長をサポートする新たなリソースの発見を行っています。また、デルがグローバルに実施しているYouth Learning(若年層むけ学習)プログラムでは、特にSTEM(科学、技術、工学、数学)教育において今後を担う世代の女性参加を促すことを、従業員に奨励しています。

 

デルは企業の多様性に関する統計において業界平均並みかそれ以上で、全世界を通じて社内の女性およびマイノリティの従業員、またお客様とサプライヤーが、グローバルなビジネスシーンで成功するために必要なツールを提供するための絶え間ない努力を続けています。女性管理職を増やしたいと考えている企業は、社内の昇進プロセスにおいて女性の昇進を妨げている文化的・組織的問題に取り組まなければなりません。

 

この世界で最も素晴らしいいくつかのテクノロジー企業で長年働いてきた1人の女性として、私はこれまでテクノロジーの分野で多くの機会と経験に恵まれたことを素直に感謝しているとともに、これからもっと多くのすばらしい女性たちがこの分野に進出して、さらに革新的で強固な業界になることを期待しています。

原題:Looking forward to 2018: Vertical “Stack Wars” are upon us.

 

2018年へ向けてのブログ最終章

 

注意:VirtualGeekはあくまでぼく個人ブログであり会社のオフィシャルブログではないということを理解してほしい。

まれにコンテンツを削除するけれどそれはお客様に迷惑がかかるような場合のみ。

とりあえずそういうことで・・・・

 

第一弾:HCIの概要と“build” and “buy”(組み立てながら揃えていく。。) の新しいコンセプトについて。

 

第二弾:HCIが何たるものかという僕の私見、そしてHead-Fake(見せかけ)であるということ。インフラですらないということ。

(プライベートなas a Service(*aaS)のほうがずっとそれに近く柔軟性があるということも含め) 

 

今回の第三弾は短くてわかりやすくするつもりだ。もしかしたら物議をかもすかもしれない。“lock in”(全部お仕着せ) の人が穴倉からつまみ出される可能性が出てくるから・・・つまり僕らは垂直的階層戦争“Stack Wars”に突入しているってことについて話したい。この戦争は従来型のエコシステムの崩壊と再構築のきっかけになる。

 

僕の最初のポストが実際のきっかけだと思っている。さながら“assassination of Duke Ferdinand”(注:第一次世界大戦のきっかけとなったサラエボ事件のこと)のようなもんだ、(といってもHCIそのものについてではなくそそれが持つ意味あいにおいて)

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お客様は“build” and “buy”での選択を新しいスタックにおける希望として評価している。注目すべきは多くの人が“build and buy”の認識をはき違えているいるってことだ。“buy”で機器選択をするというより、説明責任を誰かに負わせるための“build” and “buy”にしたいんじゃないかとね。

これは今に始まったことではない。Public Cloud やSaaSというのは選択の可能性、を提供するものとしてこの数年光り輝いている、しかしその下に内包される階層に関しては選択の余地がない。そういった意味では真の選択の自由、が使う人にあるわけじゃない。

 

選択され、構築される機器のバリエーションの広がりは“break a stack”(階層の破壊=既存環境を壊して作る。。の意味)よりも素晴らしくなければならないし素晴らしいはず。こういう古い物の上に新しく構築するってのは何とも気持ちがいいもんさ。大変な労力と知力が必要ではあるけれど。

 

そう、ここがまず2018年の進むべき道。新しく作り直すということは最初は痛みを伴うものだけど、2017年を見てきただろう、Software Defined Network が再構築され,また伸びてきたその動きを。これがHyper Converged Infrastructure 界 でも起こると僕はみている。

 

確かに最初のポイントである『breaking a stack』(既存階層の破壊)は致命的だ。

二つ目のポイントはその論理的なステップ。人々はサーバも、ストレージも、ネットワーク、もしくはCI/HCIも同じような観点からほしいとは思っていない。人々はプラットフォームそのものを消費 したいだけで、構築したいわけではない。つまり、IaaS/PaaS/CaaS/DaaS(*注1)プラットフォームそのものを望んでいる。

 

ちょっといいすき?

そりゃアプリケーションや環境によってはプラットフォームそのものを挿げ替えられるってわけじゃない、今までのようにserverやnetwork、storageが必要な物もある。それでもなお、僕の主張はこうだ。お客様は新しい形の選択肢の一つとしてクラウド上にもプラットフォームを望んでいる。

 

この2つ目のポイントでは、結局consolidator(サービスを提供する側)は独善的にすべてを選択構築しなければ意味がない。

もちろんIaaS/PaaS/CaaS/DaaSのレベルまで含め。そうじゃないとゲームには参加できない。それこそ単純化を求めるマーケットの要求に答えられないってことになる。

 

そう、これこそが核心だ。この流れの中で沢山のプレーヤー達がどうふるまうのか。そしてこれこそ僕が恐れ、興奮しているところ。武者震いってやつだ。Dell Techとして僕らはIaaS/PaaS/CaaS/DaaSスタック、もちろんAI(人工知能)/ML(機械学習)を抱えたIoTに沿う材料きちんと用意している。

しかしこれらを総合的に提供するという点においてはまだ開発途中だと言わざるを得ない。これこそ2018の挑戦であり、僕らの力なら確実に、そして迅速にできる、というかできなきゃいけない。

 

この投稿が火種になるわけ。。。

 

なぜならお客様というのは選択の余地がなくなることを嫌うからだ。世の中の流れとしてインフラの商品化、とインフラ内部にある商品達(ハードウェアともいう)、という二つの流れがあるとしても、結局それらは IaaS/PaaS/CaaS/DaaS プラットフォームとしての商品へ集約されることに他ならない。

ハードウェアとソフトウェアの違いにおいてプラットフォームのそれは次元が違う。プラットフォームというのは機能であり、サービスであり経済活動そのものにつながるからだ。

 

人々は『プラットフォーム』を選択するようになる。ということは絶滅危惧種になるのは・・・

 

*オープンシステムの評価や情報を取得する人達

*きょうびのITエコシステムで大半のオープンシステム構築をする人達

*単一のシステムしか持たないSierとか・・・・

 

一気に事が進むとは思わない。地球温暖化と同じように、少しずつ世の中が変っていく。その中で淘汰されるものがあるということ。

悪いことばかりじゃない、流れというものをどんどん良いものにできるのが人間というものだから。“vertical stack wars”(垂直階層戦争)をもっとポジティブにとらえるべきだよ。

IT業界での商品(コモディティ)概念の変革はそれまでのIT業界における経済的体系そのものにおける入れ替え、という新しいエコシステムの創造

につながるものだと思っている。

 

僕らの行く道はクリア(少なくとも僕はね)だ。3つの基本はこれだ。

 

①IaaS/PaaS/CaaS/DaaS layerまでを構築できる強い基盤を持つこと。

a.アプリケーションとの透過的な関係は変わらない、いわゆるガラス板としての役割を持つこと。

b.サーバハードウェアは従来の(そしてこれからも)重要商品(コモディティ)での一つであるということ。いわば土台。

c.ストレージハードウェアそしてdata protection (またはそこに内包されるSDS) もDataのある場所、として重要さは変わらない、ということ。

d.ネットワークハードウェアは商品(コモディティ)としてとらえるということ。

e.compute/storage/networking/security softwareは抽象化すること。

f.融合的で単純明快なIaaS, PaaS, CaaS モデル を作ること。

g.IaaS/PaaS/CaaS/DaaSだけでなく関連するアプリケーションをも含むすべてのフィールドに適応できる専門的な知識を持つこと。

 

②オープンであること。

Dellが持つエコシステム、VMwareが持つエコシステム、そして Pivotalのエコシステムは少しづつ共有はしている。

実際僕らは“stack sub-component”(階層を作り上げている要素) のオープンエコシステムでは最強といってもいい。しかしそれだけでいいのかどうか?勝つためにはもっとお互いにかかわりあう必要があるのではないだろうか。

 

③同時に独自性を持つこと

単純明快に僕らの持つ強みに関しては力をかける、ってこと。

Dell Technologies の提供するオンプレプラットフォームをより快適に柔軟に提供するために最大の努力を惜しまない、そしてそれらを

IaaS, PaaS, CaaS , DaaSレイヤー、もちろんハイブリッドとして融合できるようにすること。HCIでももちろんhyper-scale public cloudsも含めて。

 

①②は大丈夫そうだよね。でも③ができないとこれからは立ち行かない。大変そうだけどこれが面白い!

 

オープンエコシステムはサポートしてもStack(階層)のサポートはしない、なんて言わないようにしないといけない。この垂直階層戦争“vertical stack wars”の中では①と②だけでは十分じゃない、これから少なくとも10年生き残りたいというのであれば③が不可欠だ。

 

お金やリソースのある人はこの変革の流れの中で方向性を決めかねている、その理由は

1:僕の勘違い。(よくあることさ)

2:潮時を見極めている。

3:何が起きているかわかってはいるけれどトレンドが不明。

 

Ciscoの例を挙げよう・・・・

ライセンス契約で彼らは生きているし、それはうまくいっている。しかもHCIビジネスにもそれを取り入れている。僕らはCIでもパートナーだ。

でも彼らはIaaS/PaaS/CaaS layer レベルでのプラットフォームパートナーではない。サービスプロバイダとしてビジネスをするならばネットワークハードウェアとOpen SDNってのは切っても切れない。お客様の要求は思ったよりも長いShoppingリストになってるだろうから。プラットフォームとネットワークをつなぐものが必要になってくる。

 

RedHatの例。

彼らはIaaS/PaaS/CaaSスタックでは平行的にその力を発揮している。オープンソース狂信者たちはRedHatのそのやり方を熱狂的に扱う。

確かにオープンソースは永遠ではあるけれどそれを狂信的に扱ってしまう人がいるってことはちょっと困りものだ。もちろんRedHatは僕ら

Dell EMCのオープンエコシステム戦略では大切なパートナーではあるけれど、Dell Technologiesが進もうとしているvertically integrated stack strategy(垂直的融合階層戦略)での役割は小さい。

 

Nutanixの例。

彼らは当初の立ち位置である“open HCI”からvertical stackへとその立ち位置を変えようとしている。“cloud stack”という形で。

これはいわゆる上から下まで階層に入れ込むということに他ならない。 その中でAHV(Acropolis Hypervisor)がどんどん伸びていくのも素晴らしいだろう!しかし彼らもRedHat同様にDell Technologiesのvertically integrated stack(垂直的融合階層戦略)のメインにはならない。

 

オープンエコシステム、また製品競争の中でまだ道が見つけられない者、もしくは戦おうとしている者、いろいろいるけれど僕はそういうすべての

競合に敬意を持っている。中には宝の持ち腐れ、的な者もいればそうでない者もいるけれど。

 

そんな中で僕らは本当に面白い時代に生きている。考えてみてくれよ、君も。

 

2018年、わくわくしてこないか!

 

 

*注1 

IaaS:Infrastructure as a Service

PaaS:Platform as a Service

CaaS:Computing as a Service

DaaS:Desktop as a Service

Dellクライアント ソリューションズ グループ担当プレジデント

サム バード(Sam Burd

 

 

テクノロジーの進化のスピードに陰りは見られません。多くの企業や組織が後れを取らないように努力している今日、ビジネスの現場では大きな変化が起こり始め、プロフェッショナルたちはそのインパクトを感じつつあります。オートメーション(自動化)、VR(仮想現実)、AR(拡張現実)などは、現実に起こっていることです。科学、テクノロジー、エンジニアリング、コミュニケーションが急速に発達したことで、テクノロジーは新たな産業革命や「第二の機械時代」と呼ばれる時代になりました。この変化は、あらゆる分野の仕事、また家庭における役割に大きな影響を与えるでしょう。高度なツールとスキルが増加したことによって、いまだ答えが出ていない多くの問題が先送りにされていますが、明らかにビジネスの未来にインパクトを与える大きな変化が5つあります。

 

1) ロボットに昼休みは必要ない
数十年にわたり、ロボットは人がしたくない、またはすべきではない生産活動を行ってきています。反復的な作業、また特別な認知能力や感情的知性を必要としない仕事を人からインテリジェントなマシンに替えることで、企業は労務費を最大90%削減することが可能です。さらに、ロボットには昼休みが必要ないという、もう1つのメリットがあります。PwC社は、英国の仕事の3分の1以上が2030年初めまでに自動化される「高いリスク」があり、米国では今後15年間で現在の仕事の38%がロボットに取って代わられる恐れがあるとしています。人間から仕事を奪うインテリジェント マシンの増加に対する恐れがある一方で、AI(人工知能)やマシン ラーニング(機械学習)、オートメーションによってリソース間の調整能力が向上し、オンデマンド ラーニングによって製造業をはじめとするさまざまな業種の作業構造がリセットされるでしょう。AIを搭載したマシンは基本的な判断能力が高く、経験から学習し、学習した内容を他のAIプログラムと共有します。このためユーザーの信頼性は高くなり、プロセスや日常業務を合理化して向上させながら、相互に利益をもたらす関係を確立することが可能になります。人とは違いロボットには感情的知性がないので、高度なアルゴリズムとともに人はこれまでと変わることなく重要なパートナーとなります。

 

2) 非正規労働の未来
この10年間、米国での雇用の伸びにおいて、契約社員やフリーランス、ライドシェアのドライバー、その他のさまざまな労働形態、いわゆる「ギグ エコノミー(非正規労働市場)」が占める割合は非常に大きくなっています。このように非正規雇用がより広がっていく一方で、仕事の内容は変化するでしょう。例えば自動運転車の場合、有名ないくつかのライドシェア企業は、無人自動車(ロボットカー)の開発に巨額の投資を行っています。このようなテクノロジーの初期的な兆候は認められるものの、しばらくの間は目立ったインパクトは見られないかもしれません。しかし、自動運転車が「非正規雇用」のドライバーに取って代わる時代が来る可能性は非常に高く、これが他のさまざまな専門職の将来に対して持つ意味を人は受け入れなければならないでしょう。ただし、ギグ エコノミーの変化は新たな機会ももたらします。20173月に行ったワークショップにおいてIFTFInstitute for the Future、未来研究所は、現在の人口の85%が2030年に就いている仕事は、まだ出現していないと予測しています。

 

3) 仕事をリアルタイムに可視化
企業は、トレーニングやコラボレーションをはじめとするさまざまな対象の強化にVRARを活用したいと考えています。ARのラーニング リソースへオンデマンドでアクセスできる環境によって、仕事場でのトレーニングに対する期待と実践は大きく変わり、情報への容易なアクセスがリアルタイムの意思決定を支援するでしょう。VRに対応したシミュレーションは、代替的な体験や場所でユーザーを没頭させ、共感を生み出すとともに物理世界と仮想世界が融合した環境の実現を促進するでしょう。例えば、デルは、Nike社、Meta社とパートナーシップを組みVRAR、音声コントロール、デジタル キャンバス、ハプティック技術(触覚技術)を活用することで、デザイナーがそれぞれのビジョンをより自然な方法で創り出せる環境を提供しています。また、コンテンツの作成側では複数のOEM企業が、VRARの本来の価値を最大限に活用するために、ゲーム、エンターテインメント、ビジネスとサービス&サポートにおけるコンテンツの消費にむけたイノベーションに多額の投資を行っています。

 

4) 夢を実現するクラウド
パブリック、プライベート、ハイブリッドなどタイプは異なっても、企業や組織はクラウドに大きな信頼を寄せて利用しており、これからも右肩上がりで推移していくと考えられます。インドの酪農企業Chitale Dairy社は、先日「Cow to cloud(牛からクラウドまで)」というイニシアチブを立ち上げました。このイニシアチブでは、AIとIoTを利用してタグ付けとデータ収集を行い、牛の飼料の変更やワクチン注射など、世話が必要なさまざまな場面で酪農家にアラートを発信します。クラウドは、Chitale Dairy社のようなエンタープライズ企業だけではなく、最終的に顧客にとっても、効率性と収益性の両方でメリットをもたらす最もアジャイルな手段です。企業はクラウドを使いこなすことができるように従業員を教育する必要がありますが、この努力は、タスクの簡素化、時間の節約、事業の戦略分野への集中などを実現して収益を最大化するなど、大きなメリットにつながります。

 

5) バイアスを排除する
人とマシンの協調関係によって、人は感情やバイアス(偏見、先入観)などに干渉されることなく、また最終的には既成概念を排除して情報にアクセスし、これらの情報に基づいて行動できるようになるでしょう。マシン ラーニングによって、採用希望者を評価し、最適な能力を明確化するだけでなく、新しい知識の吸収能力や新しいスキルの学習能力すら明らかにする、採用担当者の能力が高まるでしょう。既存の従業員と採用希望者のどちらも本人の能力のみによって評価され、評価プロセスにおけるバイアスが排除されることで、採用プロセスと日常業務の両方の質が飛躍的に向上するでしょう。

 

このように、今目の前にあるさまざまな変化を常に把握しておくことで、企業も、そこで働く従業員も、今後15年や、さらにその先を見据えて準備を整えることができます。課題やハードルは高くなるかもしれませんが、人はマシンとの協調関係を最大化することによって生じる、未来のテクノロジーのインパクトに基づいて行動しなければなりません。

 

本記事は下記ブログの抄訳版です。
https://www.business.com/articles/five-ways-jobs-will-be-reimagined-in-2030/

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フレデリック・デュサール(Frederic Dussart

シニア バイスプレジデント、 Dell EMCコンサルティング責任者、APJ & EMEA担当

2017年11月20日

 

今からわずか12年ほど先の2030年を真剣に考えたとき、その変化は目まぐるしいものになるかもしれません。急速に進化・統合しているテクノロジーが、個人と組織へどうインパクトを与えるのかという興味深い内容をまとめたレポートが「Realizing 2030: The Next Era of Human-Machine Partnership(人とマシンの協調関係が切り拓く人類の未来)」です。

 

このレポートが呼び起こす印象的なイメージの1つ、それは人間が「デジタル リソース コンダクター」(デジタル資源の指揮者・調整者)として機能するようになるということです。目を閉じると、私たち一人ひとりが指揮棒を手に、3D仮想現実(VR)の便利なサービスのホログラムを振って「数多くの日常的な活動を調整、管理、自動化」している姿が目に浮かびます。

 

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米カリフォルニア州ロサンゼルスに本社を置くDAQRI社は、ユーザーの作業環境に情報や作業指示を出力するAR(拡張現実)デバイスを提供しています。これらのデバイスによって、ユーザーは安全かつ効果的にタスクを実行することが可能になります。

 

人間が「受動的に動かされる」のではなく「能動的に動く」未来を好ましいと考えている私は、このイメージを気に入っています。また、私たちは賢く考えて行動することによって、単に未来に向けて態勢を整えるだけではなく、私たちが求める未来を創り出すことができると信じています。

デジタル時代において現状を維持しながら適切に対応していく

 

あるAPJ(アジア太平洋/日本)地域の大手のお客様から最近聞いた話ですが、誰もがデジタル トランスフォーメーションの脅威、すなわち激化する競争や破壊的なテクノロジーとビジネスモデル、絶え間ない急速な変化などを理解している一方で、どうすれば「デジタル時代において、現状を維持しながら適切に対応」していくことができるのかをわかっていないとこぼしていました。

 

Realizing 2030」にあるように、世界中の企業から4,000人の上級意思決定者を対象に実施したデルのDigital Transformation Index(デジタル トランスフォーメーション インデックス)では、回答者の45%が、今後35年で自社が時代遅れになるという懸念を持っていることが明らかになっています。また、全体の半数近くが、わずか3年後ですら自らの業界がどのような姿になっているかわからないと回答し、今後の成功のためには、より「デジタル化」することが必要であると考えている回答者は、全体の73%に上ります。

 

「デジタルの時代において、現状を維持しながら適切に対応していくにはどうすればよいのか」 ―― これは、これらのリーダーたちが述べている課題を非常にうまく表現した言葉だと思います。後日、同じくAPJの大手通信企業のアプリケーション開発チームとミーティングをしているときに、再びこの言葉が頭に浮かんできました。同社のアプリケーション開発チームは、差別化を実現する「未来のクラウド ネイティブなアプリケーション環境」の構築に集中して取り組んでおり、クラウド ネイティブ アーキテクチャおよび12-Factor App12要素アプリケーション)メソドロジーを適用してアプリケーションのモダナイズ(最新鋭化)を進めるとともに、Pivotal Cloud FoundrySpringを活用するマイクロサービス アーキテクチャおよびAWSを基盤に他のマイクロサービス テクノロジーを採用することで、アジャイルな新しいクラウド ネイティブ アプリケーション開発を進めています。

 

 

Go Native: ネイティブ化する

 

この通信企業のアプリケーション開発チームが、自社のデジタルの未来を創り出すためにどのような歩みを進めていたのかを考えたとき、「デジタル時代において現状を維持しながら適切に対応」するための非常に優れたアドバイス、それは「ネイティブ化する」ことだと思います。

 

従来、「ネイティブ化する(go native)」ということは、自分が現在いる国や地域の習慣とライフスタイルを採り入れることを意味します。ここで私が提案しているのは、現在の立ち位置を認識した上で、「デジタル ネイティブ化」および「クラウド ネイティブ化」するということです。

 

 

デジタル ネイティブ

 

すべての業界を通じて、顧客層におけるデジタル ネイティブ世代(とそれ以降の世代)が占める割合は急速に増えています。

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Dell Precisionワークステーションで稼働中のOculus VR
仮想現実VRによる没入的な学習エクスペリエンスを学生に提供

 

これは、デジタル ネイティブ以前の世代である私たちでさえも、デジタルの世界を理解し、デジタルの世界で育ってきた世代のように考えるようにしなければならないということを意味します。

デジタル ネイティブについてわかっていること、それは、すでにこの世代の人々は、オンラインの世界で自らのライフスタイルを「指揮」することを大変心地いいと感じているということです。実際、あらゆる企業が販売している製品とサービスの50%が、今後3年間でデジタルによって強化されると考えられています。

 

デジタル ネイティブについてわかっているもう1つのこと、それは、この世代の人々は、非常に簡単に、ブランド ロイヤルティや購買行動を変えるということです。デジタル ネイティブ世代の顧客を獲得して維持するためには、価値、スピード、利便さ、革新性を、一度だけではなく繰り返し、一貫して提供していく必要があります。

 

 

クラウド ネイティブ

 

これが、私からのもう1つのアドバイス、「クラウド ネイティブ化すること」につながります。しかも、これは可能な限り迅速に実現しなければなりません。

 

クラウド ネイティブ アプリケーションおよびアジャイル環境がなければ、十分なスピードや十分なコスト効率をもって革新を進め、現状を維持しながら今日のデジタル市場に適応していくことはできません。

 

簡単にいえば、デジタル イノベーションこそが新しい価値創出であり、クラウドがこの価値を提供する手段であるということです。例えば、当社のお客様であるEMEA(ヨーロッパ・中東・アフリカ)地域のある大手高級車メーカーは、現在「自動車メーカー」という言い方をせずに、「自動車テクノロジー企業」という表現をしています。また、他にも複数のお客様が、市場における自社の位置付けを「デジタル テクノロジー企業」へと見直し、変革しようとしています。

 

Realizing 2030」には次のように記載されています。「クラウド ネイティブ アプリの進んでいるイノベーション、また優れた俊敏性、回復性、クラウド間の移植性を実現するために一定の速い間隔で構築・展開される傾向によって、クラウド ネイティブはますます浸透していくでしょう。スタートアップ企業はクラウド ネイティブ アプローチを採用し始めており、既存の業界に破壊的イノベーションをもたらしつつあります。2030年までに、さまざまなクラウド テクノロジーが埋め込まれるようになるでしょう」

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1 Cow to cloud牛からクラウドまで イニシアチブによってインドの酪農場で牛の健康と生活環境を改善しているChitale Dairy

 

この好例が Chitale Dairy社の事例です。同社は「Cow to cloud(牛からクラウドまで)」イニシアチブによって、インドの酪農家の経済状況の改善を実現しています。

  私は、今後3年間、クラウド ネイティブ アプリケーションが、IT支出の75%を占める促進要因になると予測しています。デジタルの世界において、顧客が求める世界クラスのエクスペリエンスを提供できるようになるためには、最適なクラウド インフラストラクチャ能力、最適かつオープンなネイティブ クラウド ソフトウェア プラットフォーム環境、最適かつ俊敏なDevOps プロセスが不可欠です。

 

 

 

 

本記事は下記ブログの抄訳版です。
https://infocus.emc.com/frederic_dussart/want-to-stay-fit-and-relevant-in-the-digital-age-go-cloud-native/

Dell EMC APJコマーシャル担当プレジデント アミット ミッダAmit Midha

 

 

モノのインターネットIoTが、APJアジア太平洋および日本地域に大きなインパクトを与えることは間違いありません。しかし、このような状況において、ほとんどの企業が成功へ導く方法を見つけられていないことは言うまでもなく、イメージすらできていないのが現状です。一方で、IDC社によれば、APJ地域が「IoTの最前線」になり、2020年までにコネクテッド デバイスの数は86億、市場規模は5,830億ドルに達するとされています*1。このような機会を活かすために、企業は何をすべきなのでしょうか。

 

このように大きな成長も、IoTがもたらすメリットを考えれば理由は明らかです ―― IoTは、この物理的な世界に対する私たちの理解を「推測」から「知識」へと導く機会をもたらし、よりインテリジェントな世界を実現します。ただし、IoTを利用しようと考えている企業や組織にとって、その導入は決して簡単な作業ではなく、克服すべきいくつかの課題があります。これらの課題は、アジャイル アプローチによって対応することができます。

 

 

IoT導入の阻害要因

調査によると、企業は、IoTが高い価値をもたらすことを知りつつも、まだ導入の開始段階にあります。90%の企業は、いまだに計画段階にあります。何がこのような導入の遅れをもたらしているのでしょうか。

 

第一にして最大の要因は、IoT市場とそのソリューションの複雑さと断片化です。Angel.com社のレポートによると、IoTのスタートアップ企業数は世界で3,000社を超えており、このように複雑なIoT市場の環境が、なかなか計画段階から先へ進むことができない原因になっています。多くの場合、企業はカスタマイズした包括的なソリューションを求めていますが、このようなソリューションの構築には時間を要します。

 

第二に、IoTの規格が多すぎる点が挙げられます。本稿の執筆時現在で、規格の数は400以上にのぼり、今もなお増え続けています。他のさまざまな業種別市場に目を向けると、よりニッチなアプリケーションも多くなり、規格の数はさらに増加します。調査および開発の段階において、このような状況は混乱を招くだけでなく長い時間を費やすことになります。

 

第三が、データの蔓延です。コネクテッド デバイス数の増加は、データの増加を意味します。多くの場合、アナリティクスは具体的なビジネス ニーズに合わせてカスタマイズした形で構築されます。例えば、工業分野の自動化であれば、一定のパラメータや条件に達したときに保守管理のアラートや警告が発せられるようにする必要があります。このように個々のニーズに合わせてカスタマイズするため、増加するデータ量をどのように管理するのかを計画して確定するまでには時間を要してしまいます。

 

最後の要因は、セキュリティです。McKinsey 社のレポートから、IoTに関する最大の不安要素はセキュリティであることが明らかになっています。しかし、現在出回っている多くのコネクテッド デバイスは事後対応的なアドオンとして提供されており、セキュリティを念頭において設計されていません。

 

 

アジャイル アプローチが最適なアプローチである理由

これらの課題を一朝一夕に解消することはできません。したがって、阻害要因にうまく対応し、IoTがもたらす価値をより早くに得るためには、企業は機敏で迅速なアプローチによって導入を進めなければなりません。

 

このようなアジャイル アプローチでは、計画段階を早く脱して、PoC機能検証として現実の問題を解決するいくつかのユースケースを選定する必要があります。これによって短時間で評価とフィードバックが得られ、優先度が高い課題から着手できるようになります。Deloitte社は、同社のレポートで次のように述べています。

「導入・展開のターゲットを明確にすることで、 中略   初期投資を低く抑えながら、より短期間で価値を創出し、その価値を最大化することが可能になります」*2

 

この際に使用するテクノロジーは、IoTの迅速な導入を実現するとともに、過去のプロジェクトの成功を基盤に新しいプロジェクトを開発できるものでなければなりません。これを実現する鍵が、相互運用性です。

 

その好例が、タイ・チョンブリ県セーンスック地区IoTイニシアチブです。このIoTイニシアチブでは、インテリジェントな高齢者介護モニタリングのパイロット プロジェクトにIoTソリューションを活用し、健康状態のモニタリング、緊急時の通知、周囲環境の検知、ホーム モニタリング、安全の追跡を行っています。このプロジェクトは、すべてのアプリケーションを横断してデータを結びつけて相互のコミュニケーションを可能にすること、すなわち相互運用性によって価値を創出しています。

 

エンドツーエンドのソリューションを複数のベンダーから導入するということは、プロジェクトにおいてエッジからコア、クラウドまでをつなぐ相互運用環境の確立には長期的な視野が必要になることを意味します。現時点でこれらのすべてを1つでカバーできるプラットフォームはありませんが、相互運用性の確立という目標をサポートするソリューションを選ぶことによって、ユースケースが増えていく中で、導入環境の連携性を高めていくことができます。

 

この実現に向けた重要なステップの1つが、オープンソース プラットフォームです。Linux Foundationが展開しているオープンソース プロジェクト「EdgeX Foundry」は、相互運用可能なコンポーネントのエコシステムとともに、エッジ コンピューティングのためのオープンな共通フレームワークを構築しています。EdgeX FoundryIoTの幅広いユースケースを網羅した規格、アプリケーション、サービスの相互運用をサポートしています。したがって、長期的な観点から見た場合、オープンソースをサポートしているベンダーを慎重に評価して選ぶことが、最終的な成功に結びつきます。

 

現実問題として、IoTの導入は決して簡単な道のりではなく、進めていく中で失敗もあるでしょう。小さな規模ではじめ、早い段階で失敗を経験し、常にテクノロジー導入の中核に「相互運用性」を置いて進めていく。このようなアジャイル アプローチによって、IoTプロジェクトを理論から現実へと変えるプロセスをスピードアップさせることが可能になります。

 

 

まとめ

複数のベンダーからのエンドツーエンド ソリューションを導入しているプロジェクトの場合、エッジからコア、クラウドまでをつなぐ相互運用環境の確立には、長期的な視野が必要になるでしょう。


 

*1 IDC: http://infographics.idc.asia/Iot/ap-frontline-for-iot.asp

*2 Deloitte The Internet of Things ecosystem

Dell EMC グローバル ファイナンシャル サービス
コンサルティング インダストリー  リーダー 
マーク ボーナックMark Baunach

 

 

数学とプログラミングの天才ヴィタリク ブテリンVitalik Buterin氏がブロックチェーンの持つ大きな可能性に注目して研究を始めたのは、17歳のときでした。同氏は、資産のやり取りから仲介の役割を排除し、取引を劇的に早く、安く、また透明でシンプルにする非常に大きな機会を見つけました。同氏はその後も研究を続け、ブロックチェーンをベースにしたオープンソースでパブリックの開発者向けの分散コンピューティング プラットフォーム「イーサリアム」を開発し、20157月に稼働を開始しました。

 

それからわずか2年後、ファイナンシャル テクノロジー企業のCalastone社は、ミューチュアルファンドの摩擦のない取引と決済のための共通グローバル マーケットプレイスを構築するブロックチェーンの実現可能性の試験に積極的に取り組んでいることを発表しました。

 

コアバンキング環境の刷新の機会に対して、デル テクノロジーズは、エンタープライズ クラスのブロックチェーンを開発するとともに、ブロックチェーン バックエンドを支援するインフラを展開し、またデータ統合サービスを提供し、ブロックチェーン システムとやり取りするフロントエンド アプリケーションを構築しました。

 

ブロックチェーンの勢いはとどまるところを知りません。ブロックチェーンによる事業への打撃をただ待つのではなくこれを活用する必要性に気付いた大手銀行30行がアライアンスを組み、プライベート イーサリアム ブロックチェーンの開発に乗り出しました。当然、中には失敗する銀行もあるでしょう。金融サービス業界のリーダーであれば誰もがよく知っているように、何の混乱も伴わない破壊的変革は稀です。デルのDigital Transformation Index(デジタル トランスフォーメーション インデックス)によると、昨年金融サービス業界の企業の50%が、自社が35年以内に時代遅れになる懸念を持っていると答えています全世界平均より5%高い数値

 

しかし、ブロックチェーンのような新しいテクノロジーが、新たなビジネスチャンスと収益の流れを生み出しているのも事実です。

 

 

金融サービスの新たな夜明け

IFTF未来研究所Institute for the Futureは、人とマシンの協調関係が次の時代に入ったとしています。これまで数世紀にわたりともに生活し仕事をしてきた人とマシンの協調関係は、2030年までにかつてないほど深く絡み合うでしょう。また、テクノロジーは人間の延長部分として機能するようになり、人は「デジタル コンダクター」としての役割を果たすようになるでしょう。

 

金融サービス業界の企業がサービス レベルを高めようとしている活動の中に、以下のような動きを見ることができます。新興テクノロジーIFTFの定義では人工知能AI、ロボティクス、拡張現実ARと仮想現実VR、クラウド テクノロジーと人類の叡智が組み合わさることで、コストの削減や日常的な仕事の自動化、リスクの軽減、新規の顧客獲得につながるビジネスチャンスの創出などを通じて、金融サービス業界は変革しつつあります。

 

例えば、2030年までにコグニティブ コンピューティングが主導的役割を果たすようになり(すなわち人間の行動を模倣するインテリジェントな自己学習テクノロジー プラットフォームが主導して、大部分のユーザーについて、仮想パーソナル アシスタントが、銀行との日常的なやり取りのニーズに対応するでしょう。これらのテクノロジーは、現在は人間の銀行スタッフが行っているサービスをさらに超えて、例えば債務の削減や貯蓄などに関して、高度にカスタマイズした提案をリアルタイムに行うようになるでしょう。

 

 

金融サービスのオープンソーシング

金融サービス業界においてかつて銀行は巨大な存在であり、今でも多くの部分でその圧倒的存在感を示していますが、ミレニアル世代米国で2000年代初頭に成年期を迎えた世代)を中心としたこれまでとは異なる世代が主導する競争によって、業界全体が根本から変わりつつあります。

 

このようなミレニアル世代の1人が、パトリック・コリソンPatrick Collison氏です。10億ドル企業 Stripe社の社長を務める同氏は、「テクノロジーを通じて問題を解消し他の開発者や構築者のエンパワメントを実現」しています。同氏は、コーディングと柔軟なアプリケーション プログラミング インターフェイスAPIによって、決済分野の破壊的変革を実現しました。

 

またOpen Banking APIが登場したことで、コリソン氏と同じ種類の破壊的変革者が、さらに多く出てくるでしょう。オープンAPIによって、新たな市場参入者は壁に穴を開ける必要などなく、のんびりと歩いて既存の市場に入ってくることができます。このような非従来型のバンキング エコシステムの出現によって、カスタマー エクスペリエンスはこれまで以上にシームレスになるでしょう。従来のバンキング サービスは、非従来型バンキング サービスとかみ合い、膨大な数のIoT(モノのインターネット)デバイスからデータを取り込みます。顧客は生体認証音声、顔によって取引を開始すれば、その後のすべての適切な手順が実行されます。目に見えない部分(バックグラウンド)の力仕事は、非常に複雑で強力なアルゴリズムが実行し、目に見える部分(フロントエンド)のカスタマー エクスペリエンスは重要ではなくなるでしょう。疑問や質問があるときは、ホログラム(立体映像)が対応してくれるでしょう。

 

 

アジア太平洋地域が主導

未来に対するIFTFの予測では、世界を一新するさまざまな新興テクノロジーが持つ、無限に見える可能性に焦点が当てられています。陰の実力者が競争に加わり、既存のプレーヤーは脱落するでしょう。これは、世界規模で見られている現象です。アジア太平洋の多くの地域で急成長と工業化が進んでいて、他の地域に比べると旧来の環境に縛られない環境から得られるメリットを、存分に活用しています。

このような自由度が、同地域全体を通じたイノベーションを後押ししています。例えば、韓国のウリィ銀行はロボット ファイナンシャル サービスのパイロットをテストしており、中国では税アドバイザリ ロボットを大規模に活用しています[1]。また、インドでは複数の銀行がブロックチェーンを使って国際取引および海外送金を行っているとともに、スタートアップ企業のPrimechain Technologies社はマネーロンダリング防止、国外への支払い、資産登録、ローンの同期などを対象としたブロックチェーン ソリューションを構築していますN.B. Primechainが銀行に販売し、2019年までにメンバーは750に達する見込み[2]

 

 

人間の居場所

世界経済において、さまざまな新興テクノロジーが明確に活用されている一方で、本物の人間としての要素も重要であることは依然として変わりません。例えば、ロボアドバイザー サービスの代表格であるBetterment社は、先頃人間によるサポートとコンピュータ化した金融アドバイスを組み合わせた新しいハイブリッド サービスを発表しました。

 

これは、IFTFの見解にも合致しています。AIが大量の失業者を生むという極度な悲観論と、テクノロジーがすべての社会的、環境的な問題を解消する万能薬であるという過度な楽観論の2つの相反する現実のいずれかとして未来を捉えるのではなく、私たちは、人がマシンとの意味ある協調関係を築き上げていく未来に向けて、準備を整える必要があります。コンピュータのスキルを持つスタッフが、自動化したチーム メンバーとコミュニケーションを図りトラブルシューティングを行えるようにするために、どのような装備を提供すればよいのか。マシンが人間のニーズを先回りして満たしてくれる環境の中で、人間がマシンに従属するようなことがないようにするために、どのような抑制と均衡の仕組みを確立すべきなのか。

 

Citi 社の新興プラットフォーム&サービス担当グローバル責任者であるアンドレス・ウォルバーグストクAndres Wolberg-Stok氏は次のように述べています。「APIの共有によってスマート アグリゲータはバリューチェーンをバラバラにできるかもしれませんが、11つのピースはどこか別のところで再度組み立てられます」強力でインテリジェントなシステムとの間における、相互にプラスの効果をもたらす共生的な協調関係を通じて、膨大な量の人的労働をサポートし続けられるような方法でこのテクノロジーを再度組み立てるのは、人間の仕事です。

 


[1] http://www.bbc.co.uk/news/business-41159944

[2] https://www.forbes.com/sites/suparnadutt/2017/09/01/blockchain-is-slowly-changing-digital-banking-in-india-thanks-to-these-startups/#49a9a8884a17

原文:Seriously… DIY HCI or HCI Systems –are you SURE?

 

October 27, 2017 

まずはっきりと言わせてもらうが、僕は現場レベルでお客様がどうしてDIY型からターンキー型(スイッチ入れるだけのシステム)にするのか、その理由を目の当たりにしている。同時にDell Technologies がベンダーとしてIT設計者、またIT消費者たちのために選択肢をいつも提供しなきゃいけない、ということも理解している。

とはいえ、お客様が自ら招いた形で、もしくは僕ら(EMCやVMware 含む)ベンダーのせいで困ったことになる場合は結構ある。

だいたい困るお客様というのは僕には理解不能な理由で些末なことにこだわっていたり、それを隠していたりすることが多いが。

 

先週起きた2つの例を挙げてみようか・・・・

1)中規模エンタープライズ顧客がオープンコンピュートハードウェアでvSANクラスタを構築したいといってきた!

(これがどれだけ彼らのビジネスにプラスになるのかどうかって?まあそれは未知数ということにしておこう!)

2)システムのオペレーティングモデルそのものが早急にそして絶対的に必要なお客様が、お気に入りのRAMがないからって、じゃ僕らでシステム作っちゃおう!って言ってきた!(そもそもRAMなんて首脳部にとっては優先順位じゃないってのに!)

 

ベンダ―はEnablers(実現する人)を演じる、なぜならかつて僕らは【YES】というだけでよかったから。サーバーも、ネットワークも、ストレージもソフトウェアも全部お客様に言われるまま、用意すればよかった。以前はね。

 

今回の上記のケースではVMware チームとDellEMCチームはその点ではEnabler としての役割を果たした。

お客様の案件要求と、その実現性、僕らのかつてのアプローチであるBest Of Breed (各分野でのベストを使っての構築)とのはざまを行き来して。

 

 

わかりやすく説明しよう。

 

僕はPCを自分で組み立てるのが大好きだ。そうなると、Newegg Canada(ショッピングサイト)からの広告メールがわんさか来るってことになる。

それらには『DIY』の言葉と、XXセットとかXXバンドルといった物がたくさんついてくる。バンドルされた物ってのは必ずしも僕のお手製PCに役立つとは限らないのだが、その経済性とセット。。という便利さで結構便利になったりしてくる。

VGQ3.png

 

画面左にあるのがバンドル。バンドルはすでに検証され、お得に気軽に追加することができる。しかしそれらがアップグレード後にちゃんと上手く動いてくれるのかとかいう確実性はない。

画面右にあるのがシステム。Dell Alienware Aurora R6。これは様々なパーツで構成されているバンドルとは違い、『一塊のもの』だ。

いろいろな物の寄せ集めではない。ベンダーはこの製品に関して100%の性能責任を負っているし、カスタムメイドをしている。

ソフトウェアにしてもしかり。そしてそれは値段的にもとってもプレミアムだったりする。

 

ここで写真左をvSAN+vSAN ready Node (DIY HCIとして)もしくはVMware, Server, Storage networkといったトラディショナルなDIY方式のインフラとして考えてみたらどうだろう。バンドルってことで。そして右をVxRail (HCI system) もしくは VxBlock (CI system)、つまりシステムとして。

 

大切なのは・・・

DIYの選択・・・今までやってきたやり方でやっていくとこいうこと。そして今ある構成だけではなくもうちょっとバラエティに富んだ形での構成をも可能にさせるということ。

 

システムの選択・・・今までやってきた方法を考え直しもっと合理的に無駄や時間のロスを少なくすること。しかしその選択にはすべてを思い通りに、またコスト面での全面的な合致が必ずしもあるとは言えない、ということ。

 

もちろんvSANやvSAN Ready Node HCLが悪いといっているわけじゃない、ハイエンドのDell EMC PowerEdge を使っているんだから。

しかし、VxRailは全然違う。

 

以下の質問にYes か NOで回答してほしい。そうすれば君が何を必要としているかはっきりする。

 

 

ライフサイクルマネージメントにおいて

*クラスターワイドでのでのアップグレードができることを期待している?

*ゆりかごから墓場までのライフサイクルをREST API で可能にしたい?

*シンプルなインターネットベースでのソフトウェア、ハードウェアパッケージで一通りの事がカバーできることを期待している?

*Nodeの追加や削除の際にソフトウェアが事前にその潜在的な問題を教えてくれたり、通常のハードウェアの問題などを検知してくれたらいい?

*lifecycle update のために必要なのは コントローラだけじゃなく、BIOS, integrated systems management, NIC firmware, drive/SSD firmware, power supplyなどすべてだって考えている?

 

 

構築において

*インストール前にlocal imageの確認はされる?

*インストール前のネットワークチェックは?

*インストール前にハードウェアもチェックできる?

*マルチサイト構成の機能はある?

*バッチ処理での構築なども可能?

 

保守において

*リモートベンダーサポートがある?

*インフラレベルからサポートチャットをベンダーが提供する?

*SSDの消耗度合などの追跡は可能?

*パーツの交換は迅速で単純?

*シャットダウンなどのメンテ作業がシンプルで、かつ迅速?

*調査時に必要なログ採取はシンプル?

 

上記の条件にNOよりもYESが多い人・・・君にはVxRailがぴったり!

NOのほうが多い人・・・君はおそらくvSAN + vSAN Ready Node DIY がおすすめ!

執筆者:ベス ファレン(Beth Phalen)

 

現在、ITインフラ環境は大きな変化の波の中にあります。クラウドやソフトウェア デファインド データセンター(SDDC)への移行が進む中で、データ保護も変革を迫られています。

 

変革への道のりは、より少ない人的資源、より短い時間、より低いコストでITサービスを提供することに重点を置き、現行の環境をモダナイズ(最新鋭化)することから始まります。ここで鍵となるのは、簡素化です。

 

バックアップを独立した個別の製品として、個別のチームが連携のない独自の環境(「サイロ」)で実行するような環境から脱却することによって、はじめて状況は変化し始めるようになります。これによって、データ保護は全体的な環境に統合された機能の1つとなります。この新しい世界では、アプリケーションはすでに保護された状態で展開され、バックアップとリカバリは最小規模のハードウェアおよび既存の稼動環境への影響も少ない状態で、より迅速に合理化しなければなりません。

 

このような変革が実現した環境とは、どのようなものなのでしょうか。変革後の環境では、データ保護が自動化されます。

 

ここで目標となるのが、バックアップとリカバリのスピードアップ、コストのかかるバックアップ作業の重複を軽減し、また、データ保護のセルフサービス環境とサポートの提供により、データに対する直接的な責任を有するアプリケーション/データベース オーナーを支援することです。そしてこれらの目標の実現を、IT管理者がバックアップを一元化・可視化できる環境で管理および監視ができるのと同時に、変化のスピードが速く、仮想化されている大規模なミッション クリティカル アプリケーションのデータを保護するという難しい課題を解消しなければなりません。

 

仮想化したミッション クリティカル アプリケーション保護にむけた高速データパス

変化量・頻度が多く、超大規模(15 TB以上)な仮想化されたミッション クリティカル データベースが右肩上がりに増加している中で、従来型のデータ保護アプローチでは、対応が難しくなっています。アプリケーションおよびデータオーナーは、ミッション クリティカル アプリケーションの厳格なSLO(サービスレベル目標)を遵守するためのスピードとコントロールを必要としています。データパスからバックアップ ソフトウェアを分離することで、管理者はデータを保護ストレージに直接バックアップできるようになり、従来のバックアップ ソリューションに比べて最高5倍のスピードでバックアップを実行できるようになります。

 

最新の「Dell EMC Data Protection Suite for Applications」では、アプリケーション オーナーはアプリケーションのネイティブ インターフェイスを使ってVMware ハイパーバイザーから「Dell EMC Data Domain(データドメイン)」へ直接バックアップを実行できます。さらに、管理者はストレージ、アプリケーション、仮想マシン(VM)からデータセンター全体に対する発見、自動化、プロビジョニングを行うことができます。バックアップ ウィンドウ(バックアップに充てられる時間帯)におけるアプリケーション サーバへの影響は飛躍的に軽減され、アプリケーション サーバを通じたデータフローはほとんどなくなるか、完全にゼロ化されます。

 

ITガバナンスとコントロールを伴うセルフサービスおよび自動化により管理者を支援

セルフサービス向けに構築された最新鋭のデータ保護ソリューションには、データ保護SLOへのコンプライアンスを確保するために、企業環境全体を通じたデータおよびサービスレベルに対するインテリジェントで統合された監視機能が不可欠です。「Dell EMC Data Protection Suite for Applications」は、効率の最大化、運用環境の合理化、サービスレベルへの一貫したコンプライアンスを確立するためのグローバルな監視機能とともに、幅広いセルフサービス データ保護機能を提供します。物理/仮想両方のSQLデータベースとOracleデータベース、またVMwareコピーを発見する能力によって管理者は、仮想マシンの発見とプロビジョニングが自動化され、「Data Domain」に直接データを送ることで、重複作業や無用なストレージサイロ作成が不要になり、ソリューションの導入から、より短期間で価値を引き出すことができます。

 

「Dell EMC Data Protection Suite for Applications」は、エンタープライズ環境全体を通じて既存環境に影響を与えることなくコピーを発見するとともに、データ保護SLOへのコンプライアンスを自動化します。既存データコピーの発見は既存環境に影響を与えることなく行われ、自社環境にどのようなデータがあるのかを、統合的に監視できます。また、これによってガバナンス、SLO、ITデータ保護ポリシーの完全な遵守環境下で、ストレージ管理者やデータベース管理者が、データ パスにソリューションを入れることなく、引き続きネイティブ インターフェイスでコピーを作成可能なセルフサービス環境が維持されます。

 

アプリケーション オーナーがアプリケーション内でネイティブ ツールを使用できる環境によって、SLOの定義、モニタリング、設定適用を、オーナーが求めるレベルでコントロールすることができます。同時に、データ保護管理者とデータ オーナーが協業して連携できるようになるので、管理における過剰負荷も削減することが可能になります。

 

 

最新鋭のソフトウェアドリブン データセンター向けに構築された「Dell EMC Data Protection Suite for Applications」は、データ保護スタック全体を通じた自動化を実現するとともに、シンプルなスケーラビリティと高速パフォーマンス、またクラウドおよびミッション クリティカルなI/Oインテンシブアプリケーションのワークロードをはじめとする幅広いVMwareワークロードの保護を実現します。

 

ぜひ、「Dell EMC Data Protection Suite for Applications」とVMwareによって、最新鋭のソフトウェア デファインド データセンターを実現してください。

執筆者:ベス ファレン(Beth Phalen)

 

『VMworld』初日の今日、VMware 環境向けのパワフルなデータ保護ソリューションを紹介できることをうれしく思います。最新鋭のソフトウェア デファインド データセンター(SDDC)およびクラウドへの移行がますます進む中、VMware はその原動力の1つとなっています。Dell EMCは、管理の簡素化、より容易な拡張、クラウドの多面的なサポート、またミッション クリティカルでI/Oインテンシブなアプリケーションとデータベースを含むあらゆる仮想化ワークロードの包括的なデータ保護機能を提供することで、企業がこの移行プロセス全体を通じて確実にデータを保護することをサポートします。これを実現するのがvSphere とのネイティブな統合性と、高度な自動化とハイパフォーマンスを可能にするソフトウェア デファインド アーキテクチャです。

 

仮想マシン(VM)のワークロードの保護は単純ではなく、また、さまざまな課題も伴います。これらの課題には、従来型のSAN(ストレージエリア ネットワーク)ベースのアーキテクチャ用に構築されているデータ保護ソリューションでは対応することができません。このような課題には、仮想化の普及および新しい仮想マシンのスピンアップが簡単になったことによる仮想マシンの無秩序な広がり、規制当局による法規やミッション クリティカルなアプリケーションのVMware環境への移行増加に伴う保護に対する必要性の高まり、バックアップ ウィンドウ(バックアップに充てられる時間帯)の短縮などが挙げられます。

 

dellemcdataprotection.png他のデータ保護ソリューションはSDDCを念頭に設計されておらず、これらの課題へ適切に対応することができません。仮想マシンの数が増えてもこれらのソリューションは効率的にスケールアップできず、アプリケーションの一部しか保護できません。また、ネットワーキング要件も柔軟性に欠けるため、アーキテクチャが複雑化し、コストも高くなります。さらに、自動化にも限界があるので、運用に伴うコストの増加を招いてしまいます。

 

「Dell EMC Data Protection(データ プロテクション)」は、急成長しているVMware環境のデータ保護という難しいプロセスを簡素化します。Dell EMCのソリューションは、VMware 環境を保護するための、よりモダナイズ(最新鋭化)され、よりシンプルな管理とスケールアップが可能なソフトウェア デファインド アーキテクチャとともに、次のような機能を提供します。

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  • VMware データ保護スタック全体(仮想マシン バックアップ ポリシー、データムーバー/プロキシ、バックアップ ストレージ)の自動化およびメディア サーバを無秩序に広げることなく、より多くの仮想マシンの保護を手軽にスケールアウト - 5分未満で仮想プロキシの展開と構成設定が可能
  • 少ない容量と帯域幅で、最高クラスのパフォーマンスとデータ効率を実現 - 重複排除率は72倍、ネットワーク利用は98%削減
  • vSphere UIとvRAのネイティブな統合を含め、VMware管理者のセルフサービス環境を提供できるように設計されている革新的な管理機能およびバックアップ/インフラ管理者による監視

 

「Dell EMC Data Protection」は、既存のVMware環境を現在だけでなく、将来にわたる包括的なデータ保護ソリューションも提供します。Dell EMCのソリューションは、仮想化したミッション クリティカルなI/Oインテンシブなアプリケーションおよびクラウドへの移行プロセスにおけるすべてのフェーズのサポートを提供するとともに、コンバージド インフラストラクチャ向けに最適化されています。

  • ハイパーバイザーからの直接バックアップとリストアによるI/Oインテンシブアプリケーションとデータベースのパフォーマンス向上 - 5倍高速なバックアップ(新機能)
    • 統合した監視・自動化を伴うセルフサービス環境を提供できるように構築されているSLO(サービスレベル目標)主導の保護機能

 

  • クラウド移行のあらゆるフェーズをサポート
    • クラウド環境への長期保存
    • クラウド環境における災害復旧(AWS)
    • VMware Cloud on AWS(Amazon Web Services)のワークロードを含む、クラウド環境のワークロード保護(新機能

 

  • ハイパー コンバージド アーキテクチャ「Dell EMC VxRail Appliance(ヴィエックスレール アプライアンス)」向けに最適化したデータ保護および「Integrated Data Protection Appliance(インテグレーテッド データ プロテクション アプライアンス)」による事前設定済みで簡単に導入・展開が可能な総合的なデータ保護

 

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これらの優れた機能を予算などに応じて最適な形で導入できる柔軟なコンサンプション(消費)モデルと組み合わせることで、導入企業は、既存の環境をTCO(総所有コスト)が低いソリューション(保護ストレージ、保護ソフトウェア、統合アプライアンス)によって確実に保護することが可能になります。このソリューション環境は、今日の環境に最適であるだけでなく、モダナイズ(最新鋭化)を進めるとともにソフトウェア デファインド データセンターへの変革を実現できるように設計・構築されています。

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シニア バイス プレジデント 

Dell EMCコンサルティング リード APJおよびEMEA地域担当

Frederic Dussart


あなたの会社は「ITトランスフォーメーション成熟度曲線」のどこに位置していますか?

 

2017年 ITトランスフォーメーション成熟度曲線」の調査によれば、ITトランスフォーメーションが成熟に達したとされる企業のIT部門はわずか5%であることが判明しました。ただし、残りの95%の組織にもよいニュースがありました。成熟度曲線に沿って徐々に進歩を遂げていくことで、俊敏性とコスト効率の面で目に見える成果が得られ、これがさらなるトランスフォーメーションの加速に貢献することが示されたのです。

 


 

APJ(アジア太平洋および日本)地域では世界の他の地域と同様に、デジタル時代の創造的破壊に対する期待と危機感によって、ビジネスモデルとITモデルを変革させようという機運が企業に生まれています。

 

APJ地域では、あらゆる企業がより確実な方法でデジタル トランスフォーメーションやITトランスフォーメーションを取り入れようとしています。その原動力となっているのは、変化するビジネス モデルとされています。お客様は迅速に前進する必要性を感じ、また置き去りにされることへの危機感に直面しています。オーストラリアなどの成熟市場の一部では、ITトランスフォーメーション サービスに対する需要が1年以上前から急増し始めました。この1年間において、コストを削減し、デジタル市場での競争に必要なイノベーションを推進するためのITトランスフォーメーションに対するプレッシャーが地域全体に押し寄せてきています。

 

Dell EMCは、APJ地域において、すでにいくつかのプロジェクトを実施しており、ITトランスフォーメーション プロジェクトの成功から新たな俊敏性や耐障害性を得て、コスト効率化を実現できるよう、お客様を支援しています。たとえば、次のような例があります。

 

  • E-Konek Pilipinasは、物流および運輸業のLina Group of CompaniesにSaaS(サービスとしてのソフトウェア)を提供するITサービス プロバイダーであり、Dell EMCと提携して、エンタープライズ ハイブリッド クラウドを構築し、SaaSやIaaS(サービスとしてのインフラストラクチャ)のセルフ プロビジョニングを提供しています。現在、ユーザーは、従来に比べて迅速かつ容易にビジネス ニーズを満たすための新しいアプリケーションを導入できるようになりました。そしてIT部門では、新しいモバイル アプリやフィールド データのリアルタイム分析などのイノベーションや戦略的開発に、削減した運用コストを再投資できるようになりました。
  • ヤマハは、日本のDell EMCコンサルタントと協力して、300の運用システムをセキュリティで保護されたプライベート クラウド上に統合しました。これによって、社内のエンジニア、製品開発、サポート、財務、販売、マーケティング チームからのビジネス ニーズに迅速に対応できるようになりました。データ保護の再設計により、リモート サイトへの日次(従来は月次)のバックアップが可能になり、重要なデータやアプリケーションへのアクセスとその可用性が維持されています。

 

最近公開されたESG(Enterprise Strategy Group)Research Insightsのホワイト ペーパー(Dell EMCが委託)では、「ITトランスフォーメーションの成熟度に応じたITの俊敏性、イノベーション、成果の向上」に注目しています。この研究は、年間売上高が2億5000万ドルから200億ドル、従業員数が1,000人から2万人の企業に属する世界中のIT管理者1,000人を対象として実施されました。回答者の21%は、アジア(中国(10%)、日本(6%)、オーストラリア(5%))から得られています。研究対象となったAPJ地域の国々のうち、ITトランスフォーメーションに最大の意欲を持っているのは、日本でした。中国の企業は、そのペースを上げています。オーストラリアとニュージーランドが注目しているのは、DevOpsとアジャイルなアプリケーション開発です。

 

5%から学ぶこと

 

データ センター インフラストラクチャ、プロセスの自動化、ビジネスとITの連携、組織にまたがるカテゴリでの調査対象者の回答に基づいて、この調査では、組織を4つの成熟度ステージに分類しました。従来型、立ち上げ、発展中、トランスフォーメーション完了です。

 

ITトランスフォーメーションはデジタル時代におけるビジネスの成功に不可欠であるという認識が広まっていることが、この調査により明らかになりましたが、トランスフォーメーション完了の成熟基準に達している回答者は、わずか5%でした。

 

当然ながら、このような組織からは、主要パフォーマンス指標(KPI)全体においても、最高の成果が報告されています。たとえば、俊敏性と即応性、コストの効率化、新しいプロジェクトとイノベーションに対する資金調達レベルの向上、社内の関係者の満足度の向上、ビジネス上の成果の向上、将来に対する前向きな姿勢などです。

 

幸いなことに、成熟度曲線上のさまざまな場所に位置する95パーセントの組織についても、よいニュースがありました。成熟度のステージが上がるに連れて、これらのKPIについても明らかに改善が見られることが判明したのです。俊敏性、コスト効率、ビジネスにおける満足感達成の結果として得られたものによって、さらにトランスフォーメーションが加速します。

 

インフラストラクチャのトランスフォーメーションは不十分

 

おそらく、95%の組織が、「トランスフォーメーション完了」した5%の組織から学ぶことができる最も重要な教訓は、トランスフォーメーションは上層部が推進すべきということでしょう。

 

CEOが後援者となり、シニア レベルのイノベーションおよび戦略担当の役員が配置され、組織全体で取り組むことが不可欠です。このようなリーダーがデジタルエコノミーを取り入れ、イノベーションに積極的に投資し、新たなビジネス モデルの開発のリスクを受け入れることです。たとえば、ある消費者向け製品のメーカーでは、IoT(モノのインターネット)の一環として、すべての新製品で接続ができるようにすることをCEOが指示しました。同社の最新製品では、ユーザーがコミュニティで相互につながり、ヒントや経験を共有できるようになりました。

 

5%の組織から得られるもう1つの重要なインサイトは、インフラストラクチャのモダナイズ(最新鋭化)が必要とされながら、実は不十分であるということです。次のスライドは、成熟したとされるDell EMCのITトランスフォーメーションを活用するお客様、約30社から収集したデータに基づいていますが、18~26%のコスト削減のうち、レガシーなインフラストラクチャのオーバーホールによる投資収益率(棒グラフの緑色の「x86の専有面積」の部分)が占めるのは1%だけです。コスト削減の大部分は、人件費(運用モデルのトランスフォーメーション)とソフトウェア コスト(アプリケーションのトランスフォーメーション)によるものです。担当者、プロセス、テクノロジーを対象とする運用モデルのトランスフォーメーションは、俊敏なデジタル ビジネスの要求に対応するために必要です。アジャイル ソフトウェア開発とDevOps機能は、イノベーション、タイム トゥ マーケットの短縮、カスタマー エクスペリエンスの品質向上を実現してデジタルエコノミーで競争して勝利するために必要です。

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新興企業のように考える

 

APJ地域では、他の地域と同様に、リーダーは「デジタルを考え」、イノベーションを行って「迅速に前進する」、さもなければ後に取り残されるという緊迫感を養う必要があります。

 

新興企業との競争は、既存企業に変革を促す原動力となります。TeslaやUberなどの自動運転の企業によって、既存の自動車メーカーが自社の車の概念の再検討を強いられています。また、同様にモバイル サービス プロバイダーによる「FinTech」が銀行の地位を脅かす存在になっています。かのビル・ゲイツは、1994年に 「バンキングは必要だが、銀行は必要ではない」という挑発的な発言をしました。近年、彼は、おそらく先進国の消費者も、発展途上国の人々が利用している高度なモバイル バンキング サービスから、いつかメリットを得るようになるのではと考えています。

 

新興企業には、レガシーITという手の焼ける荷物がありません。しかし、既存企業には、貴重な顧客データ、サプライヤーとの関係、経験といった優れたリソースがあり、これらを活用できます。重要なことは、俊敏性を得てコスト効率化を実現するために、ITトランスフォーメーションの成熟度曲線に沿った移行を開始することです。今すぐ開始すべきです。企業が「技術的負債」を削減していけば、リソースをイノベーションにシフトして、継続的なトランスフォーメーションを加速させることができます。

 

APJ垂直的市場の動向

 

APJ地域では、ビジネス サービスや製造業の分野がITトランスフォーメーションへの道を牽引する一方で、小売、通信、銀行の分野は遅れを取り続けています。たとえば、既存の通信会社や小売業では物理インフラストラクチャや在庫管理に長く主眼が置かれており、ITのソフトウェア デファインド モデルへの移行を、いつ、どのように始めるかについては迷いが見られる場合があります。おそらくこのような業界は、新しいデジタル分野での競争相手という最も差し迫った事態に直面しているため、変革への着手を見通すことがさらに困難になっているのでしょう。

 

とは言うものの、ソフトウェア デファインドITの推進と、そこから得られる対価には目を惹き付けるものがあります。たとえば、ある大銀行は最近ITトランスフォーメーションのイニシアティブを完了しましたが、これによって提供までに要する時間が40日から2時間に短縮され、MVP(Minimum Viable Product)のリリースがわずか3カ月で可能になり、運用コストを30%削減できました。

 

内部からの破壊

 

ITトランスフォーメーションにとって何より必要となるのは、古い思考方法から脱却する力です。多くの組織は、リソースやスキルのギャップを埋めるためには提携や雇用が必要であることを認識していますが、さまざまな考え方を持つ新たな人材を雇用することから得られる価値について理解している組織となると、数は少なくなります。そして、これこそがDell EMC APJで現在積極的に推進している戦略です。多様な経験や視点を持つ人々を採用することによって、新しいアイデアが注入され、内部からの破壊が促されることを期待しているのです。

 

曲線上のどこに位置するのか

 

ITトランスフォーメーション セルフ アセスメントを使用して、皆様のIT部門がITトランスフォーメーションの成熟度曲線のどこに位置するかを確かめてみてください。

 

ブログ原文:https://infocus.emc.com/frederic_dussart/it-transformation-maturity-curve-an-apj-services-viewpoint/

 

関連ブログ:

  1. コンバージド インフラストラクチャのための最高のアプリケーションを識別する方法(インフォグラフィック)
  2. トランスフォーメーション プレイブックの書き直し
  3. 隠された関係を明らかにする:データセンター ブループリントの理由
  4. 中断を避けたいなら: デジタル トランスフォーメーションに関するトップ5の考慮事項

 

 

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執筆者 Frederic Dussartについて

シニア バイス プレジデント Dell EMCコンサルティング リード APJおよびEMEA地域担当


Frédéric Dussartは、Dell EMCコンサルティング サービスのシニア バイス プレジデントです。Dell EMCコンサルティング サービスは、組織がテクノロジー、従業員、プロセス全体にわたるITトランスフォーメーションを実現するために必要な戦略的ガイダンスおよびテクノロジーに関する専門知識を提供しています。Fredericは、その役割において、Dell EMCの包括的なコンサルティング サービス製品を通じて、APJおよびEMEA地域のお客様がより多くの価値を得て、好影響を受けられるようにすることを責務としています。また、お客様の環境におけるDell EMCの全体的な戦略的占有領域を拡大して、成長と収益の向上を推進し、ビジネス アプリケーションやインフラストラクチャ機能に対するリーダーシップを発揮してきました。

 

現職以前は、EMEA全体のEMCグローバル サービスを4年間にわたり率いてきました。ここでは、プロフェッショナル サービス チーム(コンサルティングおよびテクノロジー サービスを含む)とカスタマー サービス チームのビジネスとパフォーマンスの両方の向上に貢献しました。

 

EMCグローバル サービス以前は、EMEA南部地域のシニア バイス プレジデント(2007年から)、フランスの地域カントリー マネージャ(2003年から)など、EMCでの他の上級職を担当していました。これらの役職において、EMCの製品、サービス、ソリューションの全体の提供およびサポートに従事し、この地域における成長とリーダーシップの獲得に貢献しました。

 

Frédéricは、HP(Hewlett-Packard)において約18年間にわたり、さまざまな役職を経験した後、2003年4月にEMCに入社しました。HPでの最後の役職は、パーソナル システムズ グループ担当の副社長兼ジェネラル マネージャでした。

 

土木工学の高等研究機関を1985年に修了しています。最近では、2005年にニューヨークのコロンビア大学のコロンビア シニア エグゼクティブ プログラムを修了しました。

役員室で戦略を練り、リーダーシップを振るう一方で、妻と3人の子供を持つ家庭的な人柄であり、趣味はゴルフやフランスの南海岸でのダイビングです。

July 08, 2017

 

このところよくこれらについて聞かれます。とても素晴らしい機能だしテクノロジーだけど。

Software Defined Storageにおいてこの二つはあまり関係が無いなあ・・・というのが僕の正直な想いでもあったりします。(注1)

このオートティアリングというのはSSDが高値の花だった10年前に開発されたものです。ホットブロックをを如何に効率的に

SSDに持ってきて、コールドブロックはその他のティアへ・・・移動のアルゴリズムのおかげでCPUとメモリは絶えず稼働し、ブロックの行方をトラッキングしなければいけません。SSDの価格破壊と共にこの技術は近い将来必要性が低くなると僕は思うのです。

 

ALL SSDにすることの大きなメリットとして、どのボリュームをどこに配置すればいいか考えなくても済む、ということだと思います。全てSSDなら考えずとも全部のボリュームが一番良いパフォーマンスになるわけですから。10万とか100万とかの IOPSが必要なハイスペック要求なアプリケーションがあるかどうかも定かではないけれど、そういったものがあるとして・・・・数ミリ秒のレイテンシ―で数100IOPSを実現できるSSDメディア搭載のSoftware Defined Storageがあるのにどうしてオートティアリングが必要なのでしょう?もちろん昨今ではNVMe mediaも使われ出しています。しかし、現状ではNVMe mediaIOPSの要件を満たすためではなく、ナノ秒レベルの極限の低レイテンシーを要求するアプリケーションに使用するのがよいと考えています。(そういったアプリケーションは通常トレーディングの業界や、特殊で複雑な計算の必要な場合でのみ使われているので大多数のアプリケーションとは一線を画しているものです。)

 

そして重複排除について。素晴らしい技術だけれども基本的にバックアップの世界のためにデザインされている技術です。つまりプライマリストレージ用ではない。というのも重複排除はCPU とメモリー消費が半端ないのです。すべての書き込みデータを既存のデータと比較して重複を見つける必要があるため、通常はインライン処理よりもポスト処理で実行されることが多いです。通常のストレージの処理とバックアップ処理(重複排除)を同時ににやったらどうなるか。CPUの負荷がかかってしまいますよね。いくらCPUが速くなっているからといっても、サーバで一番コストがかかる部分はCPUとメモリー。サーバ上でできるだけ多くのVMを稼動させて投資を最大化するべきではないですか?オートティアリングや重複排除ができる余剰なCPUがあるというのであれば、しかもそれによって5-10%のストレージスペースを節約しかできないなら、ストレートにストレージを購入したほうが安くつくと思うのです。サーバ一台当たりの仮想VMマシーンが減ると、Data Center 内のハードウェアと場所がより多く必要になります。

SSDの価格はどんどん下がっています。そして速くもなっている。だからこそVMを増やすためにCPUにお金をかけてサーバーを買うよりもストレージを継ぎ足したほうがコストの部分ではお得になるのです。

 

 

ブログ原文:Would you like de-dupe and auto-tiering with that?

このブログは作者の許可のもと翻訳しています。

 

作者:The WebScaler

Asia Pacific でIT業界に身を置き10年以上、熱狂的なIT人間。SAN/NASストレージ、バックアップソリューションを

エンタープライズ、グローバル顧客へ提供し続ける中、変革するこのIT技術を多くの人とシェアしたいと感じている。

 

(注1) このコメントはブロックストレージに関してのコメントになります 

補足:

NVMe:NVM Expressの事。シリアルATAに代わる次世代の接続インターフェース規格。フラッシュメモリーベースのストレージとして、その低いレイテンシ、内部並列性を最大限利用するようデザインされている

(参考:https://ja.wikipedia.org/wiki/NVM_Express)

はじめに

急速な変化には、常に不確かさが伴います。企業は未知の領域を進んでおり、もし変革(トランスフォーメーション)することができなければ、波乱の未来に直面するばかりか、場合によっては未来そのものが失われてしまう恐れもあります。

 

capture-20170725-141009.png今日のさまざまな先進テクノロジーも、新しい珍奇なモノのように感じられます。AI(人工知能)やVR(仮想現実)/AR(拡張現実)、ホーム ロボット、IoT、クラウド コンピューティングなどは、現在発展しつつある洗練されたテクノロジーのほんの一部にすぎませんが、多くの人の想像力をかきたてる存在となっています。また、今日の先進テクノロジーの高度な能力によって、多くの学術団体、起業家、企業は、社会に変革的なインパクトをもたらす、未来への明確なビジョンを持ち始めています。先日デル テクノロジーズとIFTF(未来研究所:Institute for the Future)が主催したエキスパート ワークショップでは、今後10年間活躍するテクノロジーには、「人類が長年にわたり直面してきた解決困難な問題の数々を解決」し、「生産性を高めてすべての基本的なニーズを満たす」機会をもたらすとともに、「人格を持った個人とは何かという概念」を根本から見直す可能性を持っているとの声が参加者から上がりました。

 

確かなことは、先進テクノロジーは強力な人口統計的、経済的、文化的な力と交わり互いに影響しあうことで、日常生活を取り巻くさまざまな状況に大きな影響を与え、2030年に多くのライフスタイルとビジネスシーンを刷新するであろうということです。

 

デル テクノロジーズは、今後10年におけるヒューマン エクスペリエンス(人類の経験)の未来を形作る先進テクノロジーの可能性と、先進テクノロジーが社会とビジネスに与える具体的なインパクトとその意味を探ることを目的に、独立調査機関であるIFTFと共同で調査を実施しました。この目的に沿って、IFTFは同研究所のビジネスとテクノロジーの未来に対する数十年にわたる調査、主要関係者への詳細なインタビュー、また2017年春に米カリフォルニア州パロアルトで開催したエキスパート ワークショップで寄せられたさまざまな意見とアイデアを基にしています。

 

2030年 - 先進テクノロジー

どのようなテクノロジーが「先進」なのか、世界共通の定義はありません。本調査の目的に鑑み、IFTFはAIと機械学習、ロボット、またVR/ARおよびクラウド コンピューティングの各テクノロジーが2030年の社会に与えるインパクトを分析しました。

 

VRとAR

capture-20170725-141438.pngVRとARは、いずれもメディアとエンターテインメントを変革できるだけでなく、教育や医療、旅客・貨物輸送、建築、製造などの分野においても革新的な利用環境の開発を促進するテクノロジーです。IFTFのエマージング メディア ラボ担当ディレクターであるToshi Hoo氏が言うところの「表現型(representative)メディア」とは反対の「体験型(experiential)メディア」にユーザーが参加することを可能にするARとVRは、情報表現における根本的なシフトを代表するテクノロジーです。データ処理に1つや2つではなく、さらに多くの感覚情報を利用するARとVRのような没入型のテクノロジーによって、最終的に私たちの五感は拡張され(現在の視覚、触覚、聴覚に加え、まもなく味覚と嗅覚も)、認知の具現化を通じてメディアを体験することが可能になります。

 

現在、複数のアナリストがARテクノロジーとサービスに関連する収益は2020年までに900億ドル(US)規模に成長すると予測しています(大部分はハードウェアへの莫大な支出によるもの)。VRの成長はより緩やかで、2020年までに300億ドル(US)に達すると予測されていますが、ごく近いうちにオーサリング ツール(Webページ作成ソフト)の簡素化が進められ、より簡単にVRコンテンツを制作できるようになると考えられます。大規模なセンサー ネットワークとコネクテッド テクノロジーを背景に、今後10年間VRはプレゼンスの分散化と認知の具現化を実現するさまざまなツールの1つになるだろうと、Hoo氏は予測しています。

 

AIと機械学習

capture-20170725-141545.png1956年のハーバート サイモンによる初期AIプログラムLogic Theory Machine以来、AIは飛躍的な進歩を遂げています。1997年にはチェス コンピュータ「DeepBlue(ディープブルー)」が世界王者のガルリ カスパロフに勝利を収めましたが、その後もマシンは進化を続け、より賢くより速くなっており、非常に複雑なタスクに対応することが可能になっています。

 

また、マシンは自らの経験から学び、その結果を他のAIプログラムやロボットと共有できるようになっています。最近では、自動運転車からSiriまで、AIはシンプルなものから複雑なものまで両方のアプリケーションに応用されています。一方、AIの進歩によって新たな課題も生み出されています。マシンが下した判断に対する道義的、倫理的責任は誰が負うのか。今後の動向を見守りましょう。

 

ロボット

capture-20170725-142407.png科学、テクノロジー、エンジニアリング、コミュニケーションが急速に発達したことで、新たな産業革命、「第二のマシンの時代」と呼ばれる時代になりました。これによってロボットの能力と機能は飛躍的に広がることになるでしょう。

 

最先端の製造分野では(例えば日本の自動車メーカー)、すでにロボットは監視のない状態で最長30日間にわたり24時間稼動することができます。賃金の上昇とテクノロジーによる製造効率の向上を背景に、現在中国では工場への高度な製造ロボットの全面的な導入が進められようとしています。中国製造業の中心である広東省は、ロボットの導入に1,540億ドル(US)の投資を行うことを確約しています。

 

ディープ ラーニングによってロボットの共感力と思考・判断力が高まるのに伴い、ファミリー ロボットや介護ロボット、シビック ロボットは身近な存在になるでしょう。先日Google社は、個性(パーソナリティ)を持った作業ロボットの製造に関する特許を取得しています。実現には規制や法制、また文化的な受け入れといった越えるべきハードルはあるものの、このトレンドの勢いに衰えは見られません。

 

クラウド コンピューティング

クラウドが登場してすでに久しいですが、真の意味でクラウド テクノロジーの機運が盛り上がってきたのは、エンタープライズ グレードのアプリケーションが市場に登場し、仮想化テクノロジーが成熟し、その効率性と収益性のメリットを認識する企業が増えてきたここ数年のことです。2030年までに、クラウド テクノロジーがあらゆる場所に普及することで、クラウド登場前と後の時代を比較して、クラウド前の時代がいい意味で古い記憶に感じられるようになるでしょう。

 

2030年、人とマシンとの新たなパートナーシップ

capture-20170725-141653.png先進テクノロジーと社会とが交わる部分について語られている昨今の対話やレポート、記事には、未来に対する2つの両極的な視点 ―― 技術的失業という不安を背景にした問題と、テクノロジーを基盤にした万能薬によってあらゆる社会的・環境的害悪を解消するという楽観的な視点 ―― のいずれかを助長する傾向が見られます。より意義のある対話であれば、テクノロジーと社会との新しい関係とはどのようなものなのかという点に焦点が当てられるでしょう。

 

消費者は機械学習ツールと統合された調整テクノロジーを活用する方法を学ぶことで、日々の生活に必要なリソースのオン/オフを実行できるようになります。

 

一方で企業は人とマシンのリソース調整をする機械学習システムへの依存度を高め、スピーディにリソースを見つけて必要とされる場所に届けることで、価値と顧客満足を高めるでしょう。

 

業界全体を通じた破壊的変化のペースを背景に、今こそ人とマシンとのパートナーシップへ積極的に関わっていく能力を、個人と企業の両方が高める時です。

 

2030年 “デジタル コンダクター” の年 - 人と企業へのインパクト

2030年、私たちのニーズとリソースは複数の自己学習デジタル テクノロジーによって組織化されるようになり、人類は “デジタル コンダクター” としての役割を果たすようになるでしょう。一方で、テクノロジーは、日常生活の調整や管理、自動化の支援など、人間の延長部分としての役割を果たすようになります。

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今、この変化は始まりつつあります ―― 住宅や自動車、電話と連携して照明を消したり、オンライン ショッピングや音楽の再生、アポイントの設定、フライトの予約、またユーザーに合わせたファッション アドバイスを提供したりするパーソナルAIアシスタントなど、AmazonやGoogleのAIデバイスはその一例です。

 

2030年までにこれらの調整テクノロジーは機械学習と統合され、テクノロジーによってさまざまなリソースを手配・供給して求める成果を達成する、デジタル オーケストラの指揮者というべき集団が登場するでしょう。2030年までに人類がサイボーグに進化する可能性はほとんどありませんが、テクノロジーとの緊密な連携が進み、日常生活のデジタル化は、人間の体に血液が流れるように当たり前のものになっていくでしょう。

 

社会における他のあらゆる変化と同様、後れを取るセグメントが現れるリスクもあります。リソースの調整が一般化するのに伴い、誰もがデジタル コンダクターとしてのスキルに磨きをかけるための権限付与が必要となり、「生活管理」の負荷をパートナーであるマシンへオフロードすることで得られるメリットは、デジタル リテラシーの高いユーザーだけのものではなくなるでしょう。

 

仕事の方から人材を求める環境

capture-20170725-141346.png現在「ギグ エコノミー」(インターネットを通じた単発的な仕事の受発注や、そうした非正規労働によって成り立つ経済形態)と呼ばれている労働環境の延長として、企業は作業とチームの調達を自動化し、作業を個々のタスクに細分化し、個々のタスクに最適な人材を確保するようになるでしょう。

 

物理的資源と人的資源の両方を適切に調整できるようになることで、企業はこれらのリソースのオン/オフを行い、必要な場所へ適切なタイミングでスピーディに展開することが可能になります。これによって企業のスリム化と競争力が促進されるだけでなく、より俊敏で高い収益性を上げる体制が整うことで、固定費と間接費も削減されます。ただし、これらのすべてが確実であるというわけではありません。 2030年への準備を整えるために、企業は現在の作業構成を個別のタスクと職務とに細分化する能力を確立する必要があります。

 

仕事の方から人材を求める環境では、仕事を求めるプロセスに個人の先入観や既成概念が入り込む余地が少なくなります。例えば、採用時のプロセスにVRテクノロジーを統合することで、採用希望者は性別や民族などを明かすことなくスキルを見てもらい、その能力をアピールすることができます。没入型テクノロジーを通じた採用プロセスによって、コンピューティング職種において女性の割合が低い状況が改善される可能性があるとともに(現在、米国ではわずか26%)、歴史的に見て能力を示す平等な機会に恵まれてこなかった人々にもより多くの門戸が開かれる可能性があります。

 

人とマシンとのパートナーシップの新たな時代への準備

今日の先進テクノロジーの洗練された能力は、人とマシンのコラボレーションと共依存関係をさらに促進するでしょう。人とマシンがパートナーシップを組んでそれぞれの長所を生かすことには、日々の生活環境の質を高める非常に大きな可能性があります。それでも、堅固な協業関係を確立するためには、人とマシンの両方がこのパートナー関係に何かをもたらす必要があります。チームの成功にとって重要となるのは、このパートナー関係にマシンがもたらし、人が貢献すべき一連のスキルを分類することです。

 

- これからの10年間、一般的に起業家に見られるような一連の属性(ビジョン、根気、創造的な問題解決)が、すべての従業員に欠かせない特性になるでしょう。企業の大局的な目標と、さまざまな制約を回避して事を進めようとする起業家の意識とのバランスを取るための慎重なアプローチが、人とマシンとを分ける要素になります。言い方を変えれば、これまでは起業家のものだったスキルが、すべての従業員にとって不可欠なスキルになるということです。

 

企業 - 技術的能力の構築が鍵になるでしょう。ソフトウェアを中核に置いたテクノロジー カンパニーになることがすべての企業で必要となるでしょう。また、企業には適切なテクノロジー スキルおよび人とマシンとのパートナーシップの効果を最大限に引き出すことができる技術分野の人材が必要になります。これらの技術的な基盤が、企業の成否を分けることになります。

 

2030年の世界

人と企業の両方が、現在進行しているデジタル トランスフォーメーションとワークフォース トランスフォーメーションに取り組んでいますが、今後10年にわたって先進テクノロジーがこれらのトランスフォーメーションに情報を供給し、影響を与えていく中で、私たちは自宅とオフィスの両方でマシンとの新たな深い関係と、これまでとは違う依存関係を築いていくでしょう。人とマシンとのパートナーシップが人間の限界を超えてその長所を活用できる形でこれからの10年間にアプローチしていけば、私たちのすべてにとってより良い未来を築くことができるでしょう。

June 18, 2017

アジア歴訪の旅ではお客様にソフトウェアデファインドのメリットを説いて回りました。

 

Google やFacebookがx86 サーバとソフトウェアデファインドストレージでデータセンタをつくれるのであれば、

なぜ貴方のところでそれができないのか・・・・・と。Google やFacebookにアクセスして404エラーが出たことなどないでしょうって。

 

今回はDell EMC ScaleIOが従来のSAN環境に代わるソフトウェアデファインドソリューションとしてだけでなく、ハイパーコンバージド環境としても使える唯一のブロックストレージソリューションであることをお知らせしたいと思います。マーケットに存在するソリューションのなかでこの二つを同時に、そして同じクラスタ内にこの規模で、可能にするものは他にはないのです。

 

ソフトウェアデファインドストレージは歴史の古いものではないけれど、その注目度と言ったらかなりのもので、様々なソリューションが我こそは!と連立している状態です。確かにそれは選択する人にとっては素晴らしい状況といえるでしょう。しかし何がもっとも大切かというと、これらのソフトウェアデファインドストレージシステム、ハイパーコンバージドシステムが(これからは両方をSDSと総称)どう動くのか、(仕組み的に)をきちんと理解する事なのです。そうすればおのずと、どのソリューションが自分のシステムにはベストなのか、という判断が正しくできるというものです。

 

まず第一点目。

シングルSSD、もしくは二つのSSDをキャッシング媒体としてバラバラに使う、という状況はあまりスマートとは言えないと思っています。SSDがキャッシュとして使われていても、それがバラバラならSSDリソースの無駄使いだし、パフォーマンスだってたかが知れています。これがもし一つのプールとしてまとめて使えるなら、よりパワフルで、パフォーマンス向上に多いに役立つというのに・・・・です。例えばIO バーストのせいでSSDがIO をさばききれなかったら。。。上位で動くVMがどうなるでしょうか?もしくは同じボリューム上に存在するVMのなかで一つだけ高負荷なのにその他のVMがそうでもない場合、パフォーマンスはどうなるでしょう?QoSの設定ができてもそれは焼石に水のようなものです。このように一つや二つのSSDに頼っている限りは。。。さらにIO バーストを予測し、その対策としてVMをあっちこっちに移動させたりすれば、それこそバックエンドネットワークに負荷がかかります。ScaleIOがあれば、このようなことは一挙に解決できるのです。なぜならScaleIOはバラバラに散らばったサーバーから別々に動いているリソースを一か所にまとめて一つのストレージプールにしてしまえるものだから。100×SSDの処理威力を想像してください。

全ての処理は並列で行われ、ローカルにデータがある必要なんてないのです。storagereview.com が「今までに見たことのない処理能力」といって

賞賛したのはあながちウソじゃではないのです。

参照>

http://www.storagereview.com/emc_vxrack_node_powered_by_scaleio_review. (結論セクションの2番目のパラグラフにある一言目参照!)

‘‘ we've never seen any HA shared storage perform as fast as ScaleIO has in our lab. ``

 

 

そして2点目。

正直、アプライアンスというアプローチで他のリーダー(ベンダー)がデータセンタ向けにSDSを進めていくやり方は僕にとって心配の種

ではありました。アプライアンスアプローチ、すなわち一つのクラスタ、もしくは複数のクラスタ=結局、複数の別々のアプライアンスってことになってしまうでしょうから。平均的なクラスタは12-16ノードで、お客様によっては64ノード、というものもあるらしいですね。数を増やすだけのアプライアンスアプローチは、ストレージの観点からのリソースシェアやパフォーマンス向上、にはまったくなっていません。ソフトウェアデファインドというより従来の複数ストレージの集中管理、といった体になり、結局面倒なオペレーションが増えるだけになります。そしてデータマイグレーションも忘れてはいけません。「アプライアンスからアプライアンスへのデータ移行可能」とリーダー達は言うけれど、蓋をあけてみるとアプライアンスのアップグレードが必要で、そうしないと動作保障はしない、とか同じハードウェアスペックじゃないとだめ、といった結果になるのです。

おまけにコンピュート部分はいらないからストレージ部分だけ欲しい、となると今度は互換性の問題でそれもNG。

設備投資費はどんどん上がって、しかも既存のハイブリッドクラスタにはAll Flashすら追加できない。新たなクラスタの構築が必要不可欠。。。

というサイロのようなアプローチになっていきます。はっきり言って現代のデータセンタでこのアプローチはもっとも避けたいものでしょう。

 

 

「リソースのシェア無し、設備投資高」

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「ScaleIOなら一元化」

scaleio.png

 

 

Dell EMC World 2017 でScaleIO はDell EMC Enterprise Storage Familyとして発表されました。これはScaleIOがデータセンタソリューションとしてVMAXやXtremIOと同等という理解に他なりません。デビューからたった6年のソフトウェアストレージソリューション(https://en.wikipedia.org/wiki/EMC_ScaleIO)にしてはなかなかの結果だと思いませんか。VMAXなんて25年かかりました。(https://en.wikipedia.org/wiki/EMC_Symmetrix)最小3ノードから始められて、コンピュート部分とストレージ部分を別々に増やすことも可能、そして最大1024サーバを1クラスタ内に入れられる。そしてエンタープライズソリューションであれば当然である機能、マルチテナンシー、スナップ機能、シンプロビジョニング、QoS,等がそろっています。たしかにネイティブリプリケーションなどの機能は実装されていないけれど、ScaleIO はアプリケーションレベルでのレプリケーションをサポートしているのでOracleDataGardがレプリケーションをしても、まったく問題はないのです。それにコンプレッションについてもしかり。

他にScaleIOがネイティブに持ってないもの。。。Active-Activeアクセス・・くらいでしょうか。

enterprise.png

最後に・・・・・

リーダーたちは声をそろえて「データの保護から災害対策までこれで全部できます」といいます。

しかしちょっと考えてみてください。一つのアプライアンスですべて出来てしまうということはすべての卵を同じバスケットに入れていることと同じであり、同じようなソリューションしか提供できないということに他なりません。例えば特別な問題が出たときに適性な対応が難しくなる、ということです。スナップショットはpoint in time copyなので本当の意味ではデータのコピーではありません。元データを保持していなければその役割を果たせません。様々な時点でスナップを取った場合、数多くのスナップをストレージが長時間保持することは難しいですよね、また9時に取ったスナップのデータが破損した場合、その次に取るスナップも破損したままの状態になります。ここで大切なのはRPO(Recovery Point Objective)/RTO(Recovery Time Objective)の定義になるのです。どのアプリケーションがどの選択をするのが一番か、それぞれに決めなければいけません。だからこそデータ保護の選択肢が見えてくるというものなのです。例えばあるアプリケーションにはDell EMC’s RecoverPoint (RP)と snapshot が最適かもしれません。RPならどの時間からでもロールバックが可能だし、スナップショットなら最近のものがすぐロールバック可能だからです。

またバックアップ戦略自体もバックアップの為に作られたソフトウェア、アプライアンスによって決めればいいのです、

Avamar やDataDomainなら貴方の大事な財産を守ってくれること請け合いです。データという唯一無二の財産を。

 

 

さて僕の初めてのブログポストはこれくらいにしておきます。

ブログが貴方の役に立つといいのだけれど。。。。

質問やコメントをよせてもらえるともっと嬉しいです。

 

 

ブログ原文:Why one Software Defined Storage solution will rule them all!!!

このブログは作者の許可のもと翻訳しています。

 

作者:The WebScaler

Asia Pacific でIT業界に身を置き10年以上、熱狂的なIT人間。SAN/NASストレージ、バックアップソリューションを

エンタープライズ、グローバル顧客へ提供し続ける中、変革するこのIT技術を多くの人とシェアしたいと感じている。

原文:Dell EMC World 2017: ScaleIO 3.0! - Virtual Geek

 

May 10, 2017

親愛なる読者の皆様、何度も言うようだけどもう一度お知らせします。

 

SDS(Software Defined Solution)とHCI(Hiper converged Infrastracture)は今やほとんどのx86ワークロードに対応する。

外付けストレージのためのプラットフォーム(SAN、とかNASとかObject アプライアンスとかをイメージして)ってのは

ある一定のワークロードのためには必要だけれど・・・・例えば

*ある一定のデータサービス(SRDFとかインラインDedupeとか)

*Latencyに対してかなり厳密で厳しいワークロード環境

*X86 環境では扱うことのできないData量がある環境

これらはまだSDS/HDIの出る幕ではない。

 

しかしその他ほとんどのワークロードに関してはSDSもHCIもハンドルできる!

 

SDS/HCI マーケットはSAN/NAS/Object アプライアンス系と比べるとかなり過小に評価されてきたがそれと、技術的な側面とを

混乱させてはならない。SDSとSANの違いは機能面での慣性の違いなんだ。

 

だからこそ僕らはもっともパワフルなSDSポートフォリオ(ScaleIO、vSAN、そしてIsilonやECSといった拡張ストレージをも含め)持つことが

大切なのだ。その大切さを知っているからこそ僕らはSDSスタックを3つの形で提供している・・一つはソフトウェアのみ、そしてソフトウェアとPowerEdgeの組み合わせ、三つ目はターンキーシステム(いわゆるHCIアプライアンスたちの事、VxRail ,VxRack、など)。

 

CitibankがDell EMC Worldで発表したのはScaleIOでの成功例だ。85PBもの規模、がちがちのプロダクションシステム、気の遠くなるような

トランザクション量。彼らはScaleIOを使うことによりオンプレクラウドを有効活用し数百、数千ドルのコストカットに成功した。

これがお客様からの声さ・・・(僕のじゃない)

 

コストカットが目的ではない、如何に小さくはじめてフレキシブルに変えていけるか、なんだ。

マイグレーションをせずにシステムを仕事量に合わせて変えていけるというのは何にも代えがたい。

これはハードウェアエコシステムでは画期的で驚異的だ。

 

だからこそScaleIOはDell Technologiesにとって重要だ。(VMWare とDell EMC はなおさら・・・)

 

お客様にはそれぞれの要求があり、それに対して対応していくのが僕らの役目になる。

そしてScaleIOはその要求にかなりな確率で沿うことができるんだ。

 

これが会社のScaleIO戦略。。

そしてScale IO3.0が重要な6つの理由

 

①使用可腦容量の拡大

ScaleIO3.0は使用可能容量の拡張のためインライン圧縮やThinプロビジョニングの効率化、スナップ機能の強化による

ストレージ領域の可視化、などの新機能を追加。

 

②Dell PowerEdge14Gによる処理機能向上とNVMe Driveによる処理能力の高速化

ScaleIO3.0はDell 14G serverの使用によりソフトウェアデファインド市場で唯一無二の地位を確立。またReady Nodeにより

インプリ作業の簡素化、NV-DIMMs と NVMe driveの使用による処理能力の高速化も実現。

 

③コストバランスが良く、マイグレーションがシームレス

ScaleIO3.0 のシンプルかつシームレスなマイグレーションはストレージプールでの再配置などにも

効果を発揮。Tier毎のデータ配置も簡単。

 

④Simplify VMware との関係

ScaleIO3.0では VMware vVols をサポート。これでVMレベルでの管理が可能にかつ便利に。

 

⑤ScaleIO 3.0とSnapshot

SnapShoot 機能の向上により今まで以上にSnapshot やCopieが取得できるように。

 

⑥プロビジョニングの合理化とScaleIO Ready Node、そしてVxRackのFLEXシステム

新しい ScaleIO3.0のAutomated Management Services (AMS)でRHEL7 とScleIO物理Nodeの組み合わせなら

シンプルかつ効果的なライフサイクルモデルを提供。この Automated Management Services (AMS)はScaleIO、また

VxRack FLEX systemで採用!もっと効果的にシステムを運用できる。

 

ScaleIO 3.0 は今年終わりにGAされる。

 

お客様のみなさん、

Storageベンダーが飽きもせずに既存のストレージを勧めてくるなら僕のブログを見せてあげてほしい。

Sell EMC Field のみなさん、

同業者に勝ちたいならこれはいわゆる君の腕の見せ所だよ。頑張れ。

 

まだ確信が持てないって?じゃここここを参考にするといい。

 

ScaleIOはどうだい?なかなかいけてるだろう?

原文:Happy 2017 Pride Month!

 

June 01, 2017 

今回のはテックトークじゃないよ。そしてもっと個人的なものになる。だから興味ない人はスルーして!

 

完璧に「会社」と「人」を完全に分離するのは難しい、(結局最後は個人ではあるけど。)僕のこのブログは

あくまで「個人」のものであって誰に書かされているものではないってことを最初に断っておくよ。(会社にかけって言われてるんじゃないってことね!)

 

で、どこまで話したっけか・・・

えっとコンバージドインフラと、ソリューションチームを率いるほかにDell Pride Employee Resource Groupも僕はやってるんだよね。

 

6月1日から Pride Month が始まる。社内でのアナウンスだけでなく、そして社外にも Pride Monthについて知らせたいと思ってるから

こうやって書いてみたんだ。(文中に社外の人にはアクセスできないリンクが出てくるけどそれは許してくれよ・・・・)

僕は多様性の大切さの原理を信じている一人なんだが、このおかげで社会、そしてチームは強くなると考えている。

生物の多様性が生物界を強くするように人間連中の多様性だって同じ事が言える。単一なものってのは大概にして不安定だし変化に弱い。

 

なんでそんなにこの話題にこだわるのかって?

 

僕の友人や仕事仲間にLGBT+ (注1)が多いってのが理由ではないよ。

外見、ではなく中身。人間は素晴らしくもなり、いやしくもなる、でもそれは

性別や国民性や、民族性、によるものでもない。でもこれもこだわる理由にはならない。

 

僕が十代のころ、人間のセクシャリティーについてのKinsey report(注2) にすごいショックを受けた。

世のなかにはストレートとゲイだけじゃないということ、ひとくくりにできない、白か黒ってことじゃなく

グラデーションだって事・・・そしてそれは人間だけに限った事ではないって事。

この気づきは人々が枠からはみ出してしまったと感じて苦しんでいることや、一つの型に物事をはめることができない事を

理解するのに十分だった、そしてそれはフェアじゃないって。。だから僕はこだわるんだ。

 

たしかに公然で話すにはリスキーな話題もある。でもそういうものの中にこそ平等さやフェアネスをはかるためのれっきとしたモラル、

が宿っていると思う。

 

多様性を尊重するということは言論の自由に似ている。僕のブログに異論を唱えるコメントに対して編集することはしないし

やったこともやるつもりもない。だからこれに関してもとことん君の想いを寄せてくれ。僕は全力で対応(異論に対しても賛成に対しても)

するから。

 

Paride Monthに寄せてちょっと立ち止まって考えてみて・・・・

*平等って大事?

*権利の質って大事?

*個人の自由って大事?

*人種や出自に関係なくみんなが自由であるべき、と思う?

*一番強いチームってのは傾向的に同じものに強くて弱いのか、それとも真逆なタイプが混ざったチームなのか、どっち?

 

会社ではダイバーシティ(多様性) って言葉をなんだかかっこいい言葉として使ってる人もいるけど・・・・違うよ。

 

フェアネス、ダイバーシティってのは正しい事、ってだけじゃないんだよ。チームを率いて、会社を率いて、しいては国を、というかヒューマニティーを率いていくうえで重要なカギなんだ。

 

Pride Month は

レズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダ―のためのPride Month (LGBT Prade Month )は世界中で毎年6月(場所によっては7月)、1969年にマンハッタンでおきたストーンウォールの反乱にちなんで行われている。この動きは世界中に広まり今に至る。

 

僕にとってのPride Month はちょっと違う。

LGBTのイベントであることは確か。差別され1 歩進んでは2 歩下がる、という険しい権利獲得までの道のりを歩んできた人々へ想いを

はせてたたえるもの。しかし根本は、多様性の力、をヒューマニティーに反映させていったという証、なのだと思っている。

LGBTであることは選択肢ではなく、ライフスタイル、モラルでもない。これは自分が何者であるか、なんだ。家で、そして会社で、というかこの世で

人は自分に正直でいられるべきなんだ。フェアネスやダイバーシティーの強さを信じているのであれば君は LGBT+の味方だ。そして同意しない人へのチャレンジャーだ、人間はそうやって相反する立場とのしのぎ合いで強くなってきた。

 

Pride Employee Resource Group (ERG) のスポンサーとして力になれるのは光栄なことだと思っている。EMC LGBT とDell Pride ERG が一緒になってますます境界線は広がっている!June 2017 のParade Monthは記念すべき第一回の合同イベントになるよ。

日程は6月30日金曜日。忘れちゃいけない。

ここでプランがのぞけるのでチェック。コミュニティのページはこちら

当日はTシャツとかPinとかでParade Day を祝おうじゃないか!

 

Pride Employee Resource Group (ERG) の活動は会社を強くし、いいモノにしていく。この活動でもっといい人材だって獲得できると思う。

 

マイケルがTexasでの差別的法案への拒否アナウンス(https://www.dallasnews.com/news/texas-legislature/2017/05/28/mark-zuckerberg-tim-cook-texas-gov-abbott-pass-discriminatory-laws)

をしたってことは同業者に対しての影響を考慮してもかなり素晴らしい動きだったと思う。

これによってTexsasがビジネス的にもOpenで、働きやすい環境だって事を知らしめるのにもいい。

 

多様性が大事って事さ。なんにおいてもね。

 

23年Dellで勤め上げたHRに感謝の意を表したマイケルが見せてくれたのはこの新聞求人広告。1944年のころから

なかなかしゃれた方法で求人かけてるよね。

 

VG.png

Myth (神話)・・・DellPCは世界の追従を許さない絶対的なナンバーワンの地位がある!

Math (数学)・・・6000もの多彩な脳みそたちがどんなマーケットにも勝をもたらす!

 

用語補足

(注1) レズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダ―の意

(注2)セクシュアリティはグラデーションだと提言している研究報告。異性愛者を0とし、完全な同性愛者を6とすると、

バイセクシュアルはこの0~6の間のどこかにあてはまるとしている。

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