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当資料は、デル テクノロジーズが、2019年のIT業界に影響を与える大きなトレンド、変化、課題に対する予測をまとめたブログの抄訳版です。

https://www.delltechnologies.com/en-us/perspectives/2019predictions/

 

デル テクノロジーズ バイスチェアマン プロダクト&オペレーション 

ジェフ クラーク(Jeff Clarke)

 

 

2019: データ主導デジタル エコシステムの年

 

今年もやってきました ―― 地球が太陽を一周し、2018年も終わりに近づいた今、2019年に目を向けて、何が待ち受けているのかを考えてみましょう。2030年へと続く、次のイノベーションの10年が近づいています ―― デル テクノロジーズは、2030年には人とマシンの協調関係は次の時代を迎えると予測しており、その時代には、人間はスマートな生活、インテリジェントな仕事、摩擦のない経済が実現していると予測しています。

 

デル テクノロジーズが昨年行った大胆な予測は、早いペースで花を開かせているものもあれば、そうでないものもあります。AI(人工知能)およびマシンラーニング(機械学習)テクノロジーの発展のためには、まだなすべきことが多くあります。また自律システムは、企業や組織がこれをサポートするデジタル環境を構築している中で引き続き具体化しつつあります。

2019年には、何が待ち受けているのでしょうか。データ主導のデジタル エコシステムへと進んでいく中、2019年に対するデル テクノロジーズの重要な予測は次の通りです。

 

 

1. ライフスタイルおよびビジネスシーンの両方で、かつてないほどの没入体験が実現

バーチャル アシスタント(VA)は、スマートホーム テクノロジー、「モノ」やコネクテッドカーといったコンシューマー テクノロジーの分野で引き続き広がりを見せ、ユーザーの好みを学習し、それまでのユーザーの行動に基づいてコンテンツや情報を先回りして提供するでしょう。住宅環境において、このマシン インテリジェンスはVR(仮想現実)およびAR(拡張現実)と統合し、例えば家族のための簡単な食事を手早く準備することをサポートするバーチャルシェフなど、夢のような体験を提供するでしょう。また、今以上にインテリジェントな健康管理デバイスが心拍の変動(HRV)や睡眠パターンなどの多くの情報を取り込み、医療従事者と手軽に共有するなど、個人の健康状態に関するコネクテッド環境がさらに進むでしょう。

 

没入的インテリジェンスは、ビジネスシーンにも広がるでしょう。日々仕事で使っているパソコンやその他のデバイスは、これまでと同じようにユーザーの行動習慣から学習して、適切なアプリケーションやサービスを適切なタイミングで先回り的に立ち上げて提供します。自然言語処理(NLP)と音声テクノロジーの進化によって、ユーザーはマシンとより生産的な対話を行えるようになる一方で、オートメーションとロボティクスによって、よりスピーディーで円滑なコラボレーションが可能になり、より多くのことを行えるようになるでしょう。また、VR(仮想現実)/AR(拡張現実)アプリケーションが、オンサイトとオフサイトの両方で没入体験を提供し、ユーザーはいつでもどこでも必要なデータへアクセスできるようになるでしょう。

 

 

2. 「データの金鉱」により、テクノロジー投資における次の「ゴールドラッシュ」が加速

企業は長年にわたりビッグデータを貯めこんでいます。事実、このようなデータの量は2020年までに44兆GB(ギガバイト)、44ZB(ゼタバイト)に達すると予測されています。これは膨大な量です。デジタル トランスフォーメーションが具体化することで、最終的にこれらのデータも活用されるようになるでしょう。

 

企業が新しいイノベーションと効率的なビジネス プロセスを手にするとともに、これらのデータからより多くの価値を引き出す中で、テクノロジー分野ではさらなる投資が生み出されるでしょう。事実上あらゆる場所から知見を得られるデータ管理とフェデレーテッド アナリティクス、より安全かつスマートに卓越した成果を出せるデータ コンプライアンス ソリューションなど、AIを現実化するための新たなスタートアップ企業が出現するでしょう。

 

 

3. 5Gが最先端のライフスタイルを提供

来年中に、データのスピードとアクセス性について従来の環境を根本から刷新することが期待されている次世代ネットワークとともに、最初の5Gデバイスが市場に出回る予定です。低レイテンシの高帯域幅ネットワークは、より多くのモノ、自動車、システムがオンライン化されるとともに、すべてのデータが生み出されるエッジにおけるAI、マシンラーニング、コンピュートの負荷が高まることを意味します。

 

まもなく街には多くのマイクロハブ(データセンター)が出現し、これらのマイクロハブがもたらす新しい「スマート」環境も、街角で起こっていることについてリアルタイムの知見を提供するでしょう。都市や市街地のコネクテッド環境はかつてないほど進み、2030年にはスマートシティおよびデジタル インフラストラクチャーが大きな成功を収めるでしょう。このような環境によって、現場で生成されたデータと情報をクラウドとの間でやり取りをする必要なしに、リアルタイムで迅速に処理および分析を行い、必要なユーザーと手軽に共有できるようになるため、医療分野や製造業といった業界も従来の環境が根本から変革されるでしょう。

 

 

4. データ予測 ではさらに多くのクラウドが必要に

昨年、デル テクノロジーズはメガクラウドの出現を予測しました。メガクラウドは、IT戦略でパブリック クラウドとプライベート クラウドの両方が求められる中、多様なクラウドで構成されたパワフルな運用モデルの1つです。今のところ、この情勢は依然として変わっていません。異なるタイプのすべてのデータを効果的に管理しなければならない必要性を企業が実感する中で、パブリック クラウド対プライベート クラウドの議論は、徐々に沈静化していくでしょう。最近IDC社が実施した調査において、データをオンプレミスのプライベート クラウドに戻していると回答した企業は、全体の80%に上りました。パブリック クラウドの増加が予測されているものの、このトレンドはこれからも続いていくでしょう。

 

マルチクラウド環境によって、企業は、求めるときに求める場所でデータを管理、伝送、処理できるようになり、オートメーション、AI、マシンラーニングの処理がレベルアップします。実際、データの分散化が進む中で、自律走行車の環境やスマート ファクトリー、クラウド ネイティブ アプリケーション、保護されているオンプレミス データセンターなどのエッジにおいて、多くの新しいコンプライアンス規格とプライバシー規格、また当然ですが私たちが日々使っているさまざまなアプリケーションとサービスをサポートするパブリック クラウドに対応するため、これまで以上に多くのクラウドが登場するでしょう。

 

 

5. ミレニアル世代に続きZ世代が社会に進出

来年、ミレニアル世代の次の世代であるZ世代(1996年以降生まれの世代)が、社会に出てくることで、ミレニアル世代は自分たちの居場所を作らざるを得なくなります。Z世代が加わることでビジネスの世界では5世代が活躍することになり、多様性に拍車がかかるでしょう。Z世代の社会進出によって、ライフスタイルとテクノロジーのエクスペリエンスの幅が大きく広がります。Z世代の98%は、教育の一環としてテクノロジーを使いこなし、その多くはソフトウェア コーディングの基本をすでに理解しており、自分たちが働く環境の中で最高のテクノロジーだけを活用することを期待するでしょう。

 

Z世代によって就労環境の技術革新の新たな進化が促進されるとともに、彼らより前の世代のテクノロジー リテラシーおよび新しいスキルをオンサイトで学習する環境についても新たな機会が創出されるでしょう。AR(拡張現実)とVR(仮想現実)はますます一般的になり、高齢世代におけるスキル ギャップを埋める一方で、Z世代には彼らが欲するスピードと生産性を提供するでしょう。

 

 

6. 弱い結びつき、廃棄物ゼロ化へ: サプライチェーンはより強く、よりスマートで、よりグリーンに

持続可能なビジネスが多くのメリットをもたらすという確信を背景に、企業はデル テクノロジーズが率先して行っているリサイクルやクローズド ループ型のプロセスなどの新たなイノベーションを通じて、それぞれのビジネス モデルから廃棄物を減量・排除する手段を促進させるでしょう。このような動きを支援するため、デル テクノロジーズは海洋プラスチックを再生パッケージに、ディーゼル発電機の排ガスからの煤塵をボックス印刷用のインクに再生するといったブループリントを共有しています。

 

新しいテクノロジーを精査して活用することで、サプライチェーンのトレーサビリティ(追跡可能性)が高度化し、最適な流れを実現できる機会を高い精度で明らかにすることが可能になるでしょう。ブロックチェーンも重要な役割を果たすと考えられ、ソーシングにおける信頼と安全を確保すると同時に、一連のプロセスにおける商品とサービスに関する情報とデータのセキュリティーを確保します。

 

5G、AI、マシンラーニング、クラウド、ブロックチェーンなどのイノベーションがフルスロットルで準備を整えている今は、テクノロジーにとって、かつてないほどすばらしい時代と言えます。2020年、私たちは44ZBの膨大なデータを有効活用していることでしょう。また、以前であれば想像すらできなかったような新たな方法でデータのパワーを最大限に引き出し、日々の生活と仕事のトランスフォーメーションを実現しているでしょう。皆さん、シートベルトをしっかりと締めてください ―― 私たちは「データの時代」へフルスピードで突入しているところです。2019年は、すばらしい年になるでしょう。

取材・構成・文

ITジャーナリスト

大西高弘

 

2018年10月に開催された「Dell Technologies Forum 2018 Tokyo」では、データ保護ソリューションに関する併設セミナー「Dell EMC Data Protection 最新ソリューションセミナー」が開かれた。同セミナーでは、関電システムソリューションズ株式会社による導入事例講演、Dell EMCが考える次世代型のデータ保護戦略に加え、新しいサービス、そして、最新のコンバージドインフラ製品などが紹介された。またヴイエムウェア社との共同セッションにて、まもなく日本に上陸する「VMware CloudTM on AWS」及び同サービスに対応したDell EMCのデータ保護サービスについても紹介された。そこで、同セミナーの各セッションの概要を解説する。

 

●「Dell EMC データ保護ソリューション 最新の戦略とは」

 

n1.jpgDell EMC

データ プロテクション部門

APJプリセールス 統括ディレクター

Yeong Chee Wai(ヤン・チー・ワイ)

 

かつて全世界で生成されるデータの量は「2020年までに44ゼタバイト」と言われていました。しかし最新の調査によると「2025年までに163ゼタバイト」になるとされています。増加の一途をたどるデータ量への対応もさることながら、組織はデータに対する考え方も大きく変えることを求められています。

 

現在のビジネスでは、まずスピード感のある対応が求められています。データの活用においても、安全に効率的に運用管理すると同時に、素早く事業部門が利用できるようにインフラを整えなくてはなりません。つまりデータ保護はビジネス成果の優劣にも大きく影響するようになっているのです。

 

データのオーナーシップは、IT部門から業務部門へと移りつつあります。業務部門は、新しいデータ活用インフラの構築に数週間、数カ月かかるという状況を決して容認しません。したがって、当然データ管理はクラウドを活用することが必然となっています。そうしなければ、急速化するビジネスサイクルに対応できないのです。

 

このような変化に対し、Dell EMCでは、以前から準備を進めてきました。そして、パブリッククラウドやプライベートクラウドを活用し、数時間でデータ保護インフラを構築できるサービスを提供できるようになりました。このインフラは、サイバー攻撃に対して強い防御力を持ち、万が一破壊的な被害を受けても、簡単にビジネスを復旧できるものです。このことで、Dell EMCのソリューションを利用する組織は、データを守るだけでなく、社会的な信用など、金銭だけでは表せない価値を維持できるようになります。

 

また、Dell EMCの最新のデータ保護ソリューションは、低コストで、要求されるキャパシティを50%減らし、ネットワークの帯域を95%削減します。もちろん、管理の負荷も大幅に削減しています。さらにVMwareとの技術的な連携を密にし、仮想環境でのバックアップ環境を統合しています。

 

 

●「クラウドの賢い使い方はデータ保護にあり 今から使えるクラウドソリューション データ保護ソリューション」

 

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Dell EMC

データ プロテクション部門

APJクラウドデータ保護ソリューション 統括

Jerry Vochteloo

 

現在、多くのユーザーが、「データセンターでやっている管理をクラウドでやり たい」「オンプレミスのサービスをクラウドに移行して自動化したい」といった 希望を持っています。また、「災害対策を目的としたデータ保護をクラウドに  よって安価に簡単に実現したい」というものもあります。

 

これらのニーズをまとめると、データ保護において、クラウドライクなコストと ケーパビリティをどう実現するのか、ということになるでしょう。

 

ユーザーの中には「もうデータセンターは持ちたくない」「少なくとも、これ以上はデータセンターを増やしたくない」という人が多く存在しています。では、それをどのように実現するのか。例えば、パブリッククラウドの利用がすぐに思いつきそうですが、もし、オンプレミスのクラウド環境でこれが可能だったらどうでしょう。

 

Dell EMCでは、オブジェクトベースのストレージをオンプレミスで提供しています。このギガバイト単価は1カ月あたり1.3セントです。つまり、一般的なパブリッククラウドサービスよりも安いのです。また、Dell EMCでは新しいコンバージド型のアプライアンスも提供しています。この製品はDell EMC Data Domainも格納しており、クラウドへ階層可能な192テラバイトを含む最大288テラバイトまで重複排除したデータを格納できます。このように、クラウドだけでなく、さまざまな製品、サービスを活用することで、さらに低コストに、長期保存を義務付けられているデータを保護することができます。

 

クラウドの活用で注意しなくてはならないのが、クラウドからデータを引っ張ってくるにはコストが高くつく、ということです。これは、クラウド上に設置しているサーバーの利用料金が高くなるからです。そこで当社では、クライアントからクラウド上のサーバーを介さず直接ストレージ格納する方法をお客様に紹介しています。この仕組みは、エージェントを仮想マシン上に載せ、そのエージェントが直接、S3などクラウドオブジェクトストアに書き込むという仕組みを採用しています。

 

また、スナップショットのライフサイクルを管理することも重要です。パブリッククラウドでは、スナップショットを何百、何千も作成するとそれだけでコスト負担が大きくなります。そしてこうしたパブリッククラウドのサービスでは、スナップショットを削除することができません。そこで、当社では「Dell EMC Cloud Snapshot Manager」というものを提供し、スナップショットの自動作成、削除を可能にしています。

 

このようにデータ保護用にクラウドを活用する場合も、ちょっとした工夫で、より効率的に、低コストで運用することが可能になります。

 

 

●「Azureでも利用できる、Avamarバックアップ」

 

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 関電システムソリューションズ株式会社

 ITサービス事業本部

 ITサービス基盤技術部

 ITサービス企画グループ

 テクニカルプロフェッショナル

 西川浩史氏

 

 

 

 

 

 

当社では、2018年8月からMicrosoft Azure、Dell EMC Avamar Virtual Edition、Data Domainを活用した「バックアップサービス」を展開しています。このサービスには、Dell EMC Avamar Virtual EditionとData Domainを活用しています。サービスを開発したきっかけは、ランサムウェアの脅威にはエンドポイントでのバックアップが不可欠だと考えたからです。

 

n9.jpgサービスの開発で、留意した点は、バックアップ時間とネットワーク負荷の削減でした。また、ユーザー自身でデバイスのリストアが完了できることも条件でした。AvamarとData Domainについては、以前から知っていましたが、今回のサービス開発でも試験を繰り返す中で、優秀な結果を出してくれ、そのままサービスインとなりました。重複排除率も、初回のバックアップ時は50%程度でしたが、データが増加するにつれ、99%まで実現されています。

 

AvamarやData Domainのライセンスはクライアントの数に依存するのではなく、バックアップデータ量に応じたライセンス体系となっています。そもそも重複排除機能でバックアップデータ量の増加自体を抑制することができるので、この点もお客様には大きなメリットとなるでしょう。

 

現在展開しているサービスは、お申込みをいただいてからヒアリング、設定の作業も含めて3週間程度で利用開始できます。もし、オンプレミスで同様のバックアップ体制を構築しようとすれば、半年(26週間)程度はかかると思います。データ保護を素早く、確実に実行したいお客様からすれば、半年という期間はかなりの重荷となるはずです。仮想アプライアンスを活用したサービスで「バックアップ問題」を解決してもらえるよう、今後も、多くのお客様に利用していただきたいと考えています。

 

(参考情報)

■ウイルス対策だけでは守れない、ランサムウェア等の脅威からデータを守るクラウドバックアップサービスを構築 AVAMARとDATA DOMAINで実現

 

■KS Solクラウドソリューション

 

■CIERTO/Hybrid Cloud with Microsoft Azure

 

●【実演デモ】最新コンバージドインフラ「DP4400」は本当に「シンプル」なのか?

 

n4.jpg Dell EMC EMCジャパン株式会社

 DPS事業本部

 SE部 シニアシステムエンジニア

 小川達彦

 

 Dell EMCでは、この7月にコンバージドインフラ「DP4400」をリリースしました。こ の製品は、Dell EMC PowerEdgeサーバーをベースにバックアップ管理サーバーや重複 排除機能を持ったストレージ、システム管理ツールなど、必要なものはすべてそろえ ている製品で、クラウドとの接続も簡単に行えます。そのため、導入してから短時間 で、クラウド上にDRサイトを構築して、利用することもできます。データの格納能力は最大で96テラバイト。このデータは重複排除された後のデータですから、実際にはその数十倍ものデータを格納できます。また、クラウドストレージ上には最大192テラバイトまでの重複排除済データを保管できます。

 

この製品のキーワードは「シンプル」。例えばハードウェアの増強は必要ありません。すでに必要なハードウェアは全て筐体内に用意されており、増強したい場合は増設ライセンスのみを購入いただき、ライセンスキーの追加のみで、すぐ拡張できるという仕組みです。

 

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設定もシンプルです。必要な情報さえ把握していただければ、ウィザードに従って入力していただけるので専門知識はいりません。入力のエラーチェック機能もあるので、混乱してしまうこともないのです。

 

「DP4400」の管理画面は驚くほどシンプルです。必要なことはこの画面ですぐに確認できます。また、構成の管理、アプリケーション追加もアプリケーションコンフィグレーションマネージャー(ACM)を利用して簡単に設定、確認を行うことができます。そのため、導入は数時間で済ませることができ、すぐに利用を開始できます。

(司会を担当していた女性社員がいきなりの実演でも成功)

シンプルなのは初期設定に限らず、その後の運用管理も非常に簡単です。IDPAシステムマネージャーを使えば、Data Domainなど格納されている複数のコン

ポーネントを、単一インターフェイスから統合的に管理できるので、            

新たなツールを加えることはかなり少ないはずです。ぜひ一度、まずは最初の設定作業などを体験いただいて、そのシンプルさを実感していただきたいと思います。

 

参考情報

Dell EMC、データ保護コンバージドアプライアンスのエントリーモデル「Dell EMC IDPA DP4400」を発表 シンプルで強力、かつ保護コストの最小化を実現する新製品

 

■コンバージド化されたデータ保護の導入作業とは?:DP4400の導入作業紹介

 

●「まもなく日本上陸『VMware Cloud on AWS』と、Dell EMCデータ保護ソリューションの“Better Together”とは?」

 

 

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ヴイエムウェア株式会社

パートナーSE本部 パートナーSE部

シニアシステムエンジニア

下村京也氏

 

Dell EMC EMCジャパン株式会社

DPS事業本部

シニアビジネスデベロップメント
マネージャー

西頼大樹

 

 

(下村)VMwareとAWSは、2017年に「VMware Cloud on AWS」の提供を発表しました。このサービスは、日本でのサービスはもうすぐですが、簡単に説明すると、AWSのインフラの上にVMwareのさまざまなテクノロジーを乗せたものです。しかもAWSの仮想化基盤の上にVMwareの仮想マシンを入れるのではなく、AWSのデータセンターにあるベアメタルのインスタンスに搭載します。そのため、このサービスは他のユーザーと共有するのではなく専用のインフラとして活用できます。

 

また、ベアメタルのインスタンスに搭載することで、AWSのサービスをインターネット回線で利用するのではなく、データセンター内のネットワークを経由します。そのためレイテンシを気にする必要はありません。

 

さらに、従来、オンプレミスで稼働していたVMをEC2のインスタンスに移行する場合、仮想マシンやアプリケーションの変更作業などが発生することがありました。しかし、「VMware Cloud on AWS」では、「ハイブリッドクラウドエクステンション」というツールを活用し、そのまま、移行できます。もう、移行先のVMware vSphere®のバージョンなどを気にすることもありません。

 

n7.jpg(西頼)Dell EMCでは、データ保護ソリューションに関するクラウドへの対応につい て3つの点を重視して製品・サービスの開発を行ってきました。それは、「データ の効率的な階層化」「クラウド上にターゲットを作ったうえでのレプリケーショ ン先の確保」「災害対策を考慮した簡易的なDRの構築」の3つです。

 

今回、まもなく「VMware Cloud on AWS」が日本に上陸することで、Dell EMCで は、ファースト・サイト(オレゴンリージョン)立ち上げ当初からの戦略的パー トナーとして、展開済みの他リージョンと同様に、VMware Cloud on AWSをこれ から日本で利用するお客様にも最初から同サービスに最適化されたDell EMCの  データ保護を導入いただける準備を進めてきました。「VMware Cloud on AWS」 を利用するお客様が、データ保護を実行する際、オンプレミスでVMwareの環境を 利用していたのと同じようにバックアップが可能になるようにしていきます。

 

この目的を達成するため、Dell EMCでは、同クラウド内でデータ保護ソリューションを使う際、「VMware Cloud on AWS」と同じスタイル:ホスト課金によるサブスクリプションでサービスとして購入できる仕組みを準備しています。つまり、「VMware Cloud on AWS」をサービスとして購入した際、同様にデータ保護ソリューションもご購入いただく形にしていこうとしています。パブリッククラウドをバックアップに使っているお客様は、日本でもかなり増えてきました。そうした状況を踏まえ、当社では、お客様がよりシンプルに、高度なデータ保護を実現できるよう努力してまいります。

 

(参考情報)

■ヴイエムウェア、VMware Cloud on AWSの日本市場での提供を発表

 

Dell EMC、「VMware Cloud on AWS」向けのデータ保護ソリューションを提供開始

 

 

●着実に進化し続けるデータ保護ソリューション

 

5つのセッションを通じて感じられたのは、組織の規模を問わず、ITインフラはクラウドの活用も含めて「シンプル化」していっているということだ。あと10年もすれば、個々の企業が大規模なデータセンター事業者と契約し、人員とコストをかけて管理していたということは完全に過去のものとなってしまうのかもしれない。さらに言えば、ハイブリッドクラウドが当たり前となり、データの保護、管理もかなり自動化されていくように思う。そこで重視されるのは、確かな保護ソリューションを採用し、パブリッククラウドでのデータ保護を着実に実行できる、製品やサービスを活用することだろう。

 

 

 

 

 

【シリーズ:新時代のデータ保護】

1回:DellEMCDNAを融合させたData Domainシリーズの最新版「Data Domain DD3300」の魅力とは?

2回:最新のデータ保護アーキテクチャを適正なコストで構築するための秘訣

3回:今後、データ保護ルールの新デファクトスタンダードになる可能性もあるEU一般データ保護規則(GDPR)

4回:サイバー対策の最新トレンド「サイバー復旧」とは何か?

5回:Dell EMC、データ保護コンバージドアプライアンス「IDPA」のエントリーモデル「DP4400」を提供開始 シンプルでパワフルなデータ保護機能をより身近に

6回:今後拡大が見込まれる「パブリッククラウドを活用したデータ保護」ユーザーが留意すべきポイントとDell EMCデータ保護の戦略

第7回:【特別編】Dell Technologies Forum 2018 – Tokyo イベント特集 パート1:デジタルトランスフォーメーションを支えるデータ保護の重要性

第8回:【特別編】Dell Technologies Forum 2018 – Tokyo イベント特集 パート2: ビジネス貢献度の高い「次世代型データ保護戦略」とは?

Dell COO(最高執行責任者)兼APJスペシャリティ セールス担当バイスプレジデント

ドミトリ チェン(Dmitri Chen)

 

Gartner社が発表した2018年のCIOアジェンダ調査レポートによると、95%ものCIOが自分たちの仕事はデジタル化によって変化または「リミックス」されると考えています。CIOには変化をリードする存在になることがますます重要視されていますが、これは幅広い新たな責任を負うとともに、重点を置く分野を従来のITの提供から切り替えることによって実現されるでしょう。

 

今、CIOの役割は大きく変容しつつあります。

 

誰もが知っているように、今日のCIOにはシステムのユーザーおよび生成されるデータを含め、テクノロジー環境に対する包括的な視点を全社規模で周知する以上のことが求められています。CIOは社内のITエコシステム全体を通じて人、プロセス、アプリケーションを監督することで、エコシステム全体からの集合的なアウトプットがビジネス ゴールをサポートし、必要な情報を提供できるようにしなければなりません。IT部門が社内のどの部門からも独立してバックエンドのサポートを提供していた時代はもう終わりました。

 

ポリシーおよびプラクティスの策定、プランニング、予算、リソース調達、トレーニングを含むITインフラストラクチャーの管理に加え、CIOには収益の増加とビジネス変革に貢献することが期待されています。テクノロジーを中核に据えた現在の企業環境において、CIOの位置づけは自社および顧客により良い成果をもたらす活動を促進し、実現するというところにあります。

 

こうした状況の中で、今日のモダンなCIOには成功する上で身につけておくべき3つの基本的な属性があります。

 

1. 促進・円滑化

今日のCIOはコミュニケーター、コラボレーター、イネーブラー、仲介者、世話役などの役割を担っています。CIOにはテクノロジーの導入とリーダーシップにおいて一貫性、ガイダンス、先見的な思考が求められ、社内全体を通じてビジネスに根づいた正当性の説明をし、アドバイスすることが期待されています。会社の利害関係者への基本的なアカウンタビリティー(説明責任)はもとより、CIOは自社の最新製品とサービスの提供と範囲を常に向上させていくために、開発者、データサイエンティスト、他のITスペシャリスト間の対話を促進する必要があります。

 

以前のCIOはテクノロジーの提供を管理することに主に力を注いでいましたが、今日のCIOはイノベーションの導入と動機づけによって自社の能力の幅をさらに広げていくことにより大きな重点を置いています。

 

2. スキルの開発と人材の保持 

デジタル トランスフォーメーションの成功に必要なのは、テクノロジーだけではありません。これらのテクノロジーを利用する人材のスキルアップ、またこれと並行してプロセスの改革を進めることで、これらのトランスフォーメーションを完成させることができるとともに、製品やサービスの市場展開までに要する期間のスピードアップ、新たな収益を創出するビジネスモデル、組織全体の効率向上を実現することが可能になります。例えば、デジタル化がもたらすメリットへの理解が進むのに伴い、CIOチームはコンサルタントとイネーブルメントの両方に対するニーズの高まりに直面することになるでしょう。このような状況の中、CIOチームはシステムとアプリケーションだけではなく、自らが属しているチームの幅広いニーズとビジネス上の優先事項もよく理解していなければなりません。

 

他にも、企業は導入する最新のテクノロジーについて、すべての従業員にトレーニングを実施して生産性を発揮できるようにすることをCIOに期待しています。また、成功に必要なツールを利用できなければ、チームメンバーからはすぐに不満が出てくるでしょう。CIOは、周囲の声に耳を傾け、ユーザー エクスペリエンスに焦点を当てながら必要なエンパワメントに重点を置くことで、優秀な人材を獲得・保持しながら最大限の生産性を引き出すことができます。

 

3. 評価

デジタル トランスフォーメーションの進捗についてCIOが評価される中で、プロジェクトの成功を評価、ベンチマーク、再現する能力は欠かせません。当然、これには一連の明確なKPIを規定して、定期的に徹底的な評価を実行することが含まれます。このような評価によって、トランスフォーメーションのプロセスをリアルタイムに確認・把握しながら、タイムリーに軌道修正していくことができます。

 

CIOは、常に自社の「デジタルの健康状態」(デジタル チャネルでどれくらいの収益を創出できているか?社内の各部門がデジタル イニシアチブに貢献できているか?)に注意を払い、把握していなければなりません。新規顧客の関心を引きつけるとともに、幅広いタッチポイントを通じてカスタマー エクスペリエンスへの満足度を高めているか(また、満足度の向上に伴い購買行動が変化しているか)? 新製品を市場投入するまでの所要期間を短縮できているか? デジタル製品とサービスから新たな収益の流れが生まれているか?

 

このようなビジネス基準の評価は、現在の投資と今後の投資の正当性をCEOおよび役員会に説明する上で欠かせない要素です。また、より重点を置くべき領域に対して、必要なインサイトも提供しなければなりません。企業はCIOに、このような全体像を描き出すとともに、全社規模のデジタル トランスフォーメーション イニシアチブがもたらす価値をわかりやすく、明確に伝えることを期待しています。

 

そして、祝福されるべき、変革を実現するCIOが誕生します ―― 人材の育成、イノベーションの推進、新たな収益源の獲得、社内外の顧客の能力を高めるプラットフォームの構築などをミッションとする、企業にとって真の「MVP」となる存在です。このようなCIOは、私たちすべてにとっての要となります。

 

https://community.emc.com/community/connect/anz/blog/2018/12/05/three-key-skills-that-will-define-a-successful-modern-cio?author=2018/04 (英語オリジナル)

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